15日の米国株式市場は大幅続落、ＮＹダウは前日比225.47ドル安の15112.19ドル、ナスダック総合株価指数は同63.15ポイント安の3606.12ポイントだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同1.69（12.96％）高の14.73だった。フィラデルフィア連銀やニューヨーク連銀が発表した８月の景気指数がともに前月から低下したことや、市場コンセンサスが「上昇」だった７月の鉱工業生産指数も前月から横ばいにとどまったことに加え、米10年物国債の利回りが急上昇したことが嫌気された。

ＮＹ円相場は続伸し、前日比75銭円高・ドル安の１ドル＝97円30～40銭で取引を終えた。円は対ユーロで続伸し、前日比10銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝129円90銭～130円00銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は５日続伸した。ＷＴＩ期近の９月物は前日比0.48ドル高の１バレル107.33ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は大幅に続伸した。12月物は前日比27.5ドル高の１トロイオンス1360.9ドルで取引を終えた。

シカゴ日経平均先物（円建て）９月物は13510円大証清算値比280円安だった。

米株の大幅安、対ドルでの円高を背景に、本日の日経平均は大幅に続落する見通し。本日はお盆の週の週末でもあり、積極的な買い手は、昨日ＥＴＦを208億円購入した日銀くらいしか思い浮かばない。想定レンジは13300円～13700円程度。

昨日の東京では、主要閣僚から法人税率の引き下げ検討について慎重な発言が相次いだことで、安倍政権の成長戦略への期待が後退した。これに加え、米製造業関連の経済指標の悪化や、エジプトの情勢緊迫化が重なるため、日経平均については、12日の13430.64円を起点とした大幅反発は14日の14050.16円で終了したとの認識が一気に市場で強まることだろう。東証１部に関しては、全面安が予想され、とりわけ、指数寄与度の大きい銘柄の下落が指数の足を引っ張り、同時に、裁定解消売りが断続的に出ることで下落バイアスが終日掛かりを続け、レバレッジＥＴＦの先物売りへの思惑も後場に入り一段と強まることが予想される。

ところで、８月第１週（５～９日）の株式投資部門別売買動向では、外国人が３週連続で売り越した。売越額は1010億円で、前の週の204億円から拡大し、５月第５週（27～31日）以来ほぼ２カ月ぶりの高水準だった。この外国人の日本株への売り姿勢が買い姿勢に変化しない限り、東京株式市場の調整は続く公算が大きい。

（株式会社カブ知恵　代表取締役　藤井英敏）