14日前場の日経平均は前日比6.19円安の13860.81円、高値は13968.74円、安値は13827.67円。東証一部の出来高は10億5816万株、売買代金は8348億円、時価総額は405兆9427億円、値上がり銘柄数は863銘柄、値下がり銘柄数は708銘柄、変わらずは175銘柄。日経平均は小反落。

13日の米国株式市場では、ＮＹダウは３営業日ぶりに反発、前週末比31.33ドル高の15451.01ドル、一方、ナスダック総合株価指数は続伸、同14.49ポイント高の3684.44ポイントだった。７月の米小売売上高は、全体で前月比0.2％増と市場予想をやや下回ったが、変動の大きい自動車関連を除く売上高は予想以上に伸びた。米景気の回復基調が続いているとの見方から買いが優勢となった。

ＮＹ円相場は続落し、前日末比１円30銭円安・ドル高の１ドル＝98円15～25銭で終えた。円は対ユーロでも続落し、前日比１円40銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝130円25～35銭で終えた。

ＮＹ原油先物相場は３日続伸した。ＷＴＩ期近の９月物は前日比0.72ドル高の１バレル106.83ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は５営業日ぶりに反落した。12月物は前日比13.7ドル安の１トロイオンス1320.5ドルで取引を終えた。

前場の日経平均は小反落。１ドル98円台前半まで円安方向に振れたことを好感し、東京株式市場は輸出関連株中心に買いが先行した。しかし、それ以外に積極的に買い上がる材料は見当たらず、買い一巡後は日経平均は伸び悩んだ。閑散相場も継続した。

東証33業種では、証券業、不動産業、鉄鋼、空運業、鉱業、食料品、精密機器、水産・農林業、保険業などが値上がりした。一方、金属製品、ゴム製品、パルプ・紙、その他金融業、非鉄金属、陸運業、小売業、情報通信業、化学工業などが値下がりした。

個別では、東証一部の値上がり率トップは日本基礎技術（1914）、２位はキムラタン（8107）、３位は第一屋製パン（2215）。一方、値下がり率トップはジェイアイエヌ（3046）、２位は関東電化（4047）、３位はアイフル（8515）。