来週の日経平均は今週に引き続き調整が続きそう。お盆休みが本格化し、市場参加者が減少し、夏枯れ・閑散相場が深刻化する。そのような状況下、レバレッジＥＴＦ絡みの思惑的な先物売買動向で、先物市場の需給が一方方向に傾き、それが裁定売買を誘発させ、日経平均が後場（とりわけ14時以降）に急騰したり、急落したりを繰り返しそう。この急騰・急落を敬遠する投資家は多いため、相場全体に模様眺め気分が強い状況が続きそう。

なお、足元の日本株の調整の主因は円高・ドル安だ。米地区連銀総裁が６日までに相次いで早期の量的金融緩和縮小を示唆する発言をしたのを受け、量的金融緩和が早期に縮小するとの見方が強まり、リスク回避ムードが強まり、円買い圧力が強まった結果だ。この円高が一服しない限り、日経平均の調整は続く見通しだ。

ちなみに、２日申し込み時点の信用取引の評価損益率はマイナス8.67％と、前週のマイナス8.62％から悪化した。悪化は４週連続だ。この週の日経平均は2.38％上昇したにもかかわらず、評価損益率は悪化した。そして、今週は5.88％下落しており、個人信用の手の内は一段と悪化していると推察される。さらに、８日の日経ジャスダック平均株価が３日続落し、７月１日以来、約１カ月ぶりに1800円を割り込み、９日も下落し引き続き1800円を割り込んでいる。個人投資家の手の内、マインドの悪化は顕著だ。このため、来週も個人投資家好みの銘柄群は下がり易く、上値の重い展開が予想される。

来週の日経平均の下値メドは６月27日と28日とで空けた窓（13213.55円～13354.70円）埋めだ。一方、上値メドは５日移動平均線（９日現在、13940.95円）だ。

ところで、安倍首相は都合11日間の夏休みを取ることを予定している。８月10日から14日までと、16日から21日までの２回に分けて取るという。株式市場的には、その間、永田町発の株価刺激材料が出難いということで、今年の８月は例年以上の超閑散・夏枯れ相場になる公算だ。さらに、黒田東彦日銀総裁は「戦力の逐次投入をしない」と宣言しており、当面は日銀発の株価刺激材料も出難い。内部要因からの材料が出難いため、市場エネルギーが盛り上がることはないだろう。だが、引き続き、「円相場の影響は甚大な状況」及び「夏枯れ・閑散相場」は継続しよう。

（株式会社カブ知恵　代表取締役　藤井英敏）