１日前場の日経平均は前日比159.11円高の13827.43円、高値は13832.59円、安値は13645.61円。東証一部の出来高は12億2668万株、売買代金は１兆39億円、時価総額は402兆2150億円、値上がり銘柄数は1028銘柄、値下がり銘柄数は601銘柄、変わらずは117銘柄。日経平均は大幅反発。

７月31日のＮＹダウは３日続落し、前日比21.05ドル安の15499.54ドルだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.06（0.45％）高の13.45だった。４～６月期の米実質ＧＤＰ速報値が市場予想以上の伸びとなったことは好感された。だが、ＦＲＢがＦＯＭＣ後に発表した声明で、景気認識が当初の「緩やか（moderate）」から「控えめ（modest）」に下方修正されたことが嫌気された。

ＮＹ円相場は反発し、前日比15銭円高・ドル安の１ドル＝97円80～90銭で終えた。ＦＯＭＣ後の声明を受け、緩和的な金融政策が長引くとの観測が広がり、米長期金利が低下し、これがドル売り材料になった。円は対ユーロで続落し、前日比20銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝130円15～25銭で終えた。

ＮＹ原油先物相場は４日ぶりに反発した。ＷＴＩ期近の９月物は前日比1.95ドル高の１バレル105.03ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は続落した。12月物は前日比11.8ドル安の１トロイオンス1313.0ドルで取引を終えた。

前場の日経平均は大幅反発。中国の物流購入連合会が発表した７月の製造業購買担当者景気指数（ＰＭＩ）が50.3（前月比0.2ポイント上昇）と、市場予想49.8に反して前月比で上昇し、上海株式相場が続伸して始まったことが好感された。東京外国為替市場で円相場が１ドル＝98円台前半に下げ幅を拡大したことも、相場の押し上げ要因となった。

東証33業種では全業種が値上がりした。鉄鋼、医薬品、鉱業、その他製品、電気・ガス、ゴム製品、証券、商品先物、空運、化学、銀行、石油・石炭製品などの値上がりが目立つ。個別では、東証一部の値上がり率トップは日本ユニシス（8056）、２位はＴＯＴＯ（5332）、３位は古河スカイ（5741）。一方、値下がり率トップは新日本無線（6911）、２位はエス・サイエンス（5721）、３位はネオス（3627）。