25日前場の日経平均は前日比84.36円高の13147.14円、高値は13234.89円、安値は12964.45円。東証一部の出来高は11億4070万株、売買代金は9338億円、時価総額は379兆680億円、値上がり銘柄数は610銘柄、値下がり銘柄数は989銘柄、変わらずは104銘柄。日経平均は反発。

24日のＮＹダウは反落、前週末比139.84ドル安の14659.56ドルだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同1.21（6.40％）高の20.11だった。アジアや欧州の株式相場下落や、米長期金利の急騰が嫌気された。米10年物国債利回りは前週末と同じ2.53％で終えたが、一時、利回りが2.66％と2011年８月２日以来ほぼ１年11カ月ぶりの水準に上昇した。だが、売り一巡後は目先の相場の戻りを期待した買いが入った。

ＮＹ円相場は６日ぶりに反発し、前週末比20銭円高・ドル安の１ドル＝97円65～75銭で取引を終えた。円は対ユーロで６日ぶりに反発し、前週末比55銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝128円15～25銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は反発した。ＷＴＩ期近の８月物は前週末比1.49ドル高の１バレル95.18ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は反落した。８月物は前週末比14.9ドル安の１トロイオンス1277.1ドルで取引を終えた。

前場の日経平均は反発。中国関連株を中心に換金売りが増えた。日経平均はザラ場中としては２営業日ぶりに13000円を割り込む場面があった。しかし、10時30分ごろにスターとした上海株が下げ渋ったのを受け、押し目買いと、売り方の買戻しが増えた。ＧＰＩＦの三谷隆博理事長が株価について「割高になりすぎて上値がほとんどないという状況ではない」と述べ上値余地を指摘したことが伝わり、これも買い材料になった。

東証33業種では、海運、精密機械、水産・農林、保険、電気機器、銀行、陸運、医薬品、サービス、ゴム製品などが値上がりした。一方、その他金融、空運、石油・石炭製品、鉄鋼、鉱業、電気・ガス、証券、商品先物などが値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップはタマホーム（1419）、２位は神栄（3004）、３位はアミューズ（4301）。一方、値下がり率トップは中国塗料（4617）、２位はＥＴＦＳ銀上場投信（1673）、３位は日本エム・ディ・エム（7600）。