21日の日経平均は前日比215.55円高の13230.13円、高値は13330.35円、安値は12702.67円。東証一部の出来高は33億4070万株、売買代金は２兆7987億円、時価総額は382兆1492億円、値上がり銘柄数は858銘柄、値下がり銘柄数は753銘柄、変わらずは105銘柄。日経平均は大幅反発。

20日のＮＹダウは大幅続落し、前日比353.87ドル安の14758.32ドルと、下げ幅は今年最大で、2011年11月９日以来の大きさだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同3.85（23.14％）高の20.49だった。米国の量的金融緩和が縮小した場合に市場への資金流入が細るとして売りが広がった。６月のＨＳＢＣ中国製造業購買担当者景気指数（ＰＭＩ）速報値が、２カ月連続で好不況を判断する目安となる「50」を下回り、アジアや欧州の株式相場が下落し、商品相場も大きく下げたことも嫌気された。

ＮＹ円相場は４日続落し、前日比80銭円安・ドル高の１ドル＝97円20～30銭で取引を終えた。日米金利差の拡大を手掛かりとした円売りで一時98円23銭まで下げた。円は対ユーロで４日続落し、前日比45銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝128円60～70銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は大幅続落した。ＷＴＩ期近の７月物は前日比2.84ドル安の１バレル95.40ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は急反落した。８月物は前日比87.8ドル安の１トロイオンス1286.2ドルで取引を終えた。

前場の日経平均は続落。米株下落が嫌気された。一方、値ごろ感からの押し目買いや、売り方の利益確定の買戻しが下支えとなり、前引けにかけ下げ幅を縮めた。なお、前週末14日の終値12686.52円が下値メドとして意識されていた。

後場の日経平均は下げ渋った後、プラス転換。株価指数先物への断続的な買いが入り、一方的に強含む展開が続いた。一部の投機マネーによる仕掛け的な買いと観測されていた。13時30分過ぎに上げに転じて13000円台を回復して以降、売り方による買い戻しが一段と加速した。日中値幅は627.68円で、13日の634.26円以来の大きさだった。

東証33業種では小売、パルプ・紙、医薬品、精密機械、倉庫・運輸、情報・通信、電気機器、その他製品、ゴム製品、石油・石炭製品などが値上がりした。一方、空運、鉱業、海運、証券、商品先物、鉄鋼、不動産などが値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップは中山製鋼所（5408）、２位はサニックス（4651）、３位はくらコーポレーション（2695）。一方、値下がり率トップはエレマテック（2715）、２位は日本電産コパル電子（6883）、３位はリケンテクノス（4220）。