来週の日経平均は５月23日の急落の余震が引き続き残る見通し。足元の株式市場では、プット・オプションの売り方の株価指数先物へのデルタ・ヘッジ売りや、信用取引の追い証に絡む手仕舞い売りで、荒い値動きが続いている。値ごろ感からの押し目買いや、売り方の買戻しが入るだろうが、この値動きの荒い傾向は、来週も続く公算が大きい。

来週６月３日に実施される値洗い処理から適用されるプライス・スキャンレンジ等が、大証などから発表された。６月３日夜間立会から適用される225先物１枚当たりのＳＰＡＮ証拠金額については、これまでの66万円から96万円に引き上げられる。デルタをロングに傾けている投資家で投資資金に余裕がない人は、225先物の価格の下落とＳＰＡＮ証拠金引き上げのバブルパンチを浴びることになり、ポジション整理に動かなくてはならない。

また、信用評価損益率は前週末のプラス2.09％から24日時点でマイナス5.19％と、日銀が「異次元金融緩和」を決めた４月第１週以来７週ぶりにマイナスに転じ、悪化した。ジャスダック市場の信用評価損益率もプラス幅が12.88％から1.42％へ急速に縮んだ。このように個人信用の手の内は劇的に悪化した。確かにこのような現象は、過熱感が解消したとポジティブに捉えることもできるが、この悪化した信用需給の整理には、相当株価が戻る、または、相当の時間が必要とみておく必要がある。

なぜなら、24日申し込み時点の信用取引の買い残高は３兆1010億円で、前週比2329億円増だ。金額ベースでの増加は７週連続で、2007年12月以来、５年５カ月ぶりの高水準となった。将来の売り予約の買い残がここまで積み上がっているのだ。よって、そう簡単に買い残の整理がつくとは考え難い。

さらに、５月第４週（５月20～24日）の投資部門別売買動向では、個人は３週ぶりに買い越した。買越額は4080億円で、昨年11月以降の株高局面で最も大きく、買越額は2009年６月第３週の4928億円以来の大きさだった。しかし、24日の日経平均終値は14612.45円だったが、その後、日経平均は大幅に下落した。こうなると、信用のみならず現物に関しても、個人のマインドと手の内は５月23日以降、急速に悪化しているとみておく必要がある。

一方、24日時点の裁定買い残（期近・期先合計）は前週比3785億円減少し、３兆9357億円だった。減少幅は３月８日の4230億円以来、約２カ月半ぶりの大きさで、残高は３週ぶりに節目の４兆円を下回った。確かに、これはポジティブ材料だ。ただ、前週17日時点の裁定買い残は07年３月以来約６年２カ月ぶりの高水準だったことを考慮すると、株式市場に調整ムードが強まるようだと、先物が恒常的に逆ザヤになり、裁定解消売りが出て、指数の下落ピッチが加速し易い状況が続く公算が大きい。

アベノミクス相場開始前日の12年11月13日終値は8661.05円。そして、相場がピークアウトした13年５月23日高値は15942.60円だ。上昇幅は7281.55円。このことから、チャート上の押し目メドは、３分の１押しの13515.42円、38.2％押しの13161.05円、心理的節目の13000円、半値押しの12301.83円、61.8％押しの11442.60円などが挙げられる。この中で来週の下値メドは一応３分の１押しの13515.42円としておきたい。一方、上値メドは５月24日終値14612.45円としておく。ボラティリティーが非常に高いため、当然のことながら、想定レンジはワイドになる。

（株式会社カブ知恵　代表取締役　藤井英敏）