27日の日経平均は前週末比469.80円安の14142.65円、高値は14381.28円、安値は14027.42円。東証一部の出来高は39億7908万株、売買代金は３兆1390億円、時価総額は400兆4546億円、値上がり銘柄数は141銘柄、値下がり銘柄数は1552銘柄、変わらずは21銘柄。日経平均は大幅反落。

24日の米国株式市場では、27日がメモリアルデーの祝日となっており出来高が抑えられるなか、ＮＹダウは小幅反発、前日比8.60ドル高の15303.10ドル、一方、ナスダック総合株価指数は３日続落し、同0.28ポイント安の3459.14ポイントだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.08（0.57％）安の13.99だった。４月の米耐久財受注が予想を上回って増加し、相場をサポートした。しかし、ＦＲＢが量的緩和政策を早期に見直すとの思惑が依然として根強く、市場では株式に流入する資金が細るとの警戒感が強い。その結果、週間ではＮＹダウは51ドル安と小幅ながら５週ぶりに下げた。

ＮＹ円相場は続伸し、前日比75銭円高・ドル安の１ドル＝101円20～30銭で取引を終えた。円は一時、１ドル＝100円66銭まで買われて10日以来、２週間ぶりの円高・ドル安水準を付けた。円は対ユーロで続伸し、前日比95銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝130円95銭～131円05銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は続落した。ＷＴＩ期近の７月物は前日比0.10ドル安の１バレル94.15ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は反落した。６月物は前日比5.2ドル安の１トロイオンス1386.6ドルで取引を終えた。

前場の日経平均は大幅反落。前週末のシカゴ先物が14305円だったことや、東京外国為替市場で１ドル＝100円80銭近辺まで円高・ドル安が進んだことが嫌気された。株価指数先物に売りが先行し、一時、14000円台まで下落した。売り一巡後はやや下げ渋る場面があった。５月前半から先行して株価が調整していた不動産や銀行の一部が上昇し、出資先のｉＰＳ細胞関連企業の上場が承認されたニプロ（8086）が買われた。

後場の日経平均は大幅に反落した。２日以来、約１カ月ぶりの安値をつけた。下げ幅、下落率ともに今年２番目の大きさだった。25日移動平均（27日現在14333.10円）を４月２日以来、約２カ月ぶりに下回った。東京外国為替市場で一時１ドル＝100円80銭近辺まで円相場が上昇したことが嫌気された。高水準に膨らんだ裁定買い残高の解消売りや、信用取引の追い証に絡む個人信用の手仕舞い売りが下落に拍車をかけた。

東証33業種では、保険業、電気・ガス業、輸送用機器、機械、海運、水産・農林、鉄鋼、ゴム製品、ガラス・土石、電気機器、非鉄金属などが値下がりした。一方、不動産の１業種だけが値上がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップはニプロ（8086）、２位はアイロムホールディングス（2372）、３位はフルキャストホールディングス（4848）。一方、値下がり率トップは三栄建築設計（3228）、２位は日新製鋼ＨＤ（5413）、３位はＮＴＮ（6472）。