名実共に４月相場入りとなる来週の日経平均は、12000円台の値固めを続けるとみている。想定レンジは、下値メドは３月のＳＱ値の12072.98円、上値メドは３月21日高値の12650.26円だが、状況次第では上振れもありとみている。

４月１日には日銀短観（３月調査）が発表される。事前の市場予想では大企業製造業ＤＩはマイナス７と、マイナス圏は脱しないが、昨年12月調査のマイナス12から改善する見通しだ。円安の進行を背景に、輸出産業を中心にした景況感の改善だけでなく、非製造業でも高額品消費が堅調な小売や、建設、不動産など内需系業種でも幅広い業種で企業心理が上向いていることが確認できるとみられている。

リーマン・ショック以降、米国金融市場では、「バーナンキ・プット」ということがたびたび使われていた。これは、株価が下落すればバーナンキＦＲＢ議長が追加緩和策という助け舟で、「プット・オプション」の役割を買って出るということを表現した言葉だ。今後、日本では、「黒田・プット」という言葉が、二番煎じながら、たびたび出てくる可能性があるだろう。

具体的には、３～４日の日銀金融政策決定会合では、買い入れる長期国債の増額や残存期限の拡大に加え、ＥＴＦ購入額の増額や、買い入れ手法の工夫などが期待される。とりわけ、株式市場が最も注目しているのは、ＥＴＦやＲＥＩＴなどリスク資産の購入拡大だ。特に、ＥＴＦに関しては、前引けが前日の大引けより１％以上下がれば買うという現行ルールが、相場が上がろうが下がろうが毎月、定量購入することへの変更が市場の一部で期待されている。

なお、２月の全国の消費者物価指数（ＣＰＩ）は、生鮮食品を除く総合が前年同月に比べ0.3％下落し99.2だった。マイナスは４カ月連続だ。また、３月の東京都区部の消費者物価指数（中旬の速報値）は、生鮮食品を除く総合が0.5％下落し98.7だった。つまり、政府・日銀が目標に掲げる、物価上昇率２％と現実とのギャップは非常に大きい。だからこそ、黒田新体制は思い切った金融緩和策を講じることができる。

ちなみに、黒田総裁は３月21日の就任会見で、「量、質両面から大胆な金融緩和を推進する」とした。また、総裁は28日の参院財政金融委員会で「市場の期待を裏切らないよう、実際に大胆な緩和をする」などと発言している。このため、市場では少なくとも会合の結果が出るまでは、期待が燻り続け、上がり易く、下がり難い相場が続く公算が大きい。

確かに、市場の一部では、会合結果が期待外れなら失望売りで急落、想定の範囲内なら材料出尽くしで調整入りを懸念する声もあるようだが、おそらくそれは杞憂に終わるとみている。むしろ、会合結果を受け、前述の急落や調整入りを期待したショート筋や、買いを手控えていた投資家が慌てて、買う展開を想定しておきたい。新年度に入り、動き易くなった国内勢の買いに加え、引き続き、旺盛な海外勢の買いで、堅調な相場が十分期待できるだろう。

（株式会社カブ知恵　代表取締役　藤井英敏）