19日前場の日経平均は前日比246.55円高の12467.18円、高値は12482.60円、安値は12401.12円。東証一部の出来高は15億4899万株、売買代金は9754億円、時価総額は362兆8084億円、値上り銘柄数は1357銘柄、値下がり銘柄数は257銘柄、変わらずは84銘柄。日経平均は大幅反発。

18日のＮＹダウは続落、前週末比62.05ドル安の14452.06ドルだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同2.06（18.23％）高の13.36だった。キプロスの金融支援を巡って欧州金融システムの先行き警戒感が一時強まったが、キプロスが預金の課徴金に絡み「条件を変更する方向で新たな提案を準備している」との報道をきっかけに、不安心理がひとまず和らぎ、下げ幅を縮小させた。

ＮＹ円相場は３日続伸し、前週末比10銭円高・ドル安の１ドル＝95円15～25銭で取引を終えた。円は対ユーロで続伸し、前週末比１円20銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝123円30～40銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は３日続伸した。ＷＴＩ期近の４月物は前週末比0.29ドル高の１バレル93.74ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は３日続伸した。４月物は前週末比12.0ドル高の１トロイオンス1604.6ドルで取引を終えた。

米株の下げが限定的で、円相場も円高が欧米市場では一服したため、前場の日経平均は前日の下げ幅（340.32円）の半分以上を戻した。キプロス問題が他の南欧諸国に広がる可能性は小さいといった見方が広がり、東京外国為替市場で、円相場が対ユーロ、対ドルで下げ幅を拡大したことが好感された。

東証33業種では、海運、陸運、輸送用機器、電気・ガス、銀行、電気機器、機械、倉庫・運輸、鉄鋼、パルプ・紙、ガラス・土石、精密機械などが値上りした。一方、鉱業の１業種が値下がりした。個別では、東証一部の値上り率トップはエーアンドエーマテリアル（5391）、２位は第一中央汽船（9132）、３位は市光工業（7244）。一方、値下がり率トップはサクサホールディングス（6675）、２位はマルエツ（8178）、３位はサンフロンティア不動産（8934）。