15日の日経平均は前週末比43.81円高の8577.93円、高値は8595.11円、安値は8488.14円。東証一部の出来高は16億2371万株、売買代金は１兆494億円、時価総額は251兆1002億円、値上がり銘柄数は994銘柄、値下がり銘柄数は516銘柄、変わらずは161銘柄。日経平均は５日ぶりに反発。

12日のＮＹダウは５日ぶりに反発し、前日比2.46ドル高の13328.85ドルで取引を終えた。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.55（3.53％）高の16.14だった。10月の消費者態度指数は市場予想に反して上昇し、2007年９月以来、約５年ぶりの水準まで改善した。これが好感された。しかし、ＪＰモルガン・チェースとウェルズ・ファーゴが発表した四半期決算は増益となったが、収益の源泉である利ざやの低迷が意識され、金融株全般に売りが波及した。

ＮＹ円相場は続落し、前日比５銭円安・ドル高の１ドル＝78円35～45銭で取引を終えた。円は対ユーロで続落。前日比30銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝101円50～60銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は反落した。ＷＴＩ期近の11月物は前日比0.21ドル安の１バレル91.86ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は３日ぶりに反落した。12月物は前日比10.9ドル安の１トロイオンス1759.7ドルで取引を終えた。

米国株の上値が重く、円相場に方向感はない。このため、前場の日経平均は前週末終値（8534.12円）付近で、膠着した。一時、７月26日以来約２カ月半ぶりに8500円を下回ったが、前引けにかけ若干買い戻された。中国の９月の消費者物価指数（ＣＰＩ）は前年同月比1.9％上昇。上昇率は８月の2.0％から縮小し、市場予想1.9％と一致した。

後場の日経平均は上げ幅をやや拡大。全般的に模様眺め気分が強い中、売り方の買戻しがやや優勢となった。

東証33業種では、ゴム製品、鉱業、輸送用機器、機械、パルプ・紙、海運、電気機器、鉄鋼、非鉄金属、石油・石炭製品、ガラス・土石などが値上がりした。一方、空運、情報・通信、不動産、証券、商品先物、建設、小売、サービスなどが値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップはＡＯＣホールディングス（5017）、２位はルネサスエレクトロニクス（6723）、３位は電気興業（6706）。一方、値下がり率トップはレナウン（3606）、２位はランド（8918）、３位はタクトホーム（8915）。