９日の日経平均は前週末比93.71円安の8769.59円、高値は8840.69円、安値は8765.55円。東証一部の出来高は16億2478万株、売買代金は１兆456億円、時価総額は253兆870億円、値上がり銘柄数は393銘柄、値下がり銘柄数は1160銘柄、変わらずは118銘柄。日経平均は３日ぶりに大幅反落。

８日のＮＹダウは４日ぶりに反落し、前週末比26.50ドル安の13583.65ドルで取引を終えた。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.78（5.44％）高の15.11だった。コロンバス・デーの祝日で債券や為替市場が休場だったため、株式市場への参加者が少なく、出来高は年初以降で最低水準となった。世界銀行が、東アジア・太平洋地域の途上国の経済見通しを発表し、今年の域内途上国の実質ＧＤＰ（域内総生産）成長率を、５月時点から0.4ポイント低い7.2%に下方修正した。これが嫌気された。また、９日に発表されるアルコアを皮切りに本格化する、第３・四半期の決算シーズンを前に業績をめぐる懸念も心理的な圧迫要因となった。

ＮＹ原油先物相場は続落した。ＷＴＩ期近の11月物は前週末比0.55ドル安の１バレル89.33ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は続落した。12月物は前週末比5.1ドル安の１トロイオンス1775.7ドルで取引を終えた。

米国株が下落したため、前場の日経平均は３日ぶりに反落。物色面では、京都大学教授の山中伸弥ｉＰＳ細胞研究所長がノーベル生理学・医学賞を受賞したため、再生医療関連が賑わった。ただし、世界的な景気減速懸念を背景に、積極的な買いは入らず。とりわけ、日中関係の悪化で、業績への悪影響が出る企業群には売り圧力が強い状態が続いた。

後場の日経平均は下げ幅を拡大。景気敏感株への売りが相場全体を押し下げた。

東証33業種では、不動産、医薬品、小売の３業種が値上がりした。一方、海運、電気・ガス、パルプ・紙、証券、商品先物、その他製品、電気機器、石油・石炭製品、銀行、輸送用機器などが値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップは三洋工業（5958）、２位はキトー（6409）、３位はアイフル（8515）。一方、値下がり率トップはシャープ（6753）、２位は北洋銀行（8524）、３位はアルテック（9972）。