４日前場の日経平均は前日比53.89円高の8800.76円、高値は8806.03円、安値は8738.31円。東証一部の出来高は８億1836万株、売買代金は4879億円、時価総額は254兆9506億円、値上がり銘柄数は908銘柄、値下がり銘柄数は564銘柄、変わらずは187銘柄。日経平均は５日ぶりに反発。

３日のＮＹダウは小幅反発し、前日比12.25ドル高の13494.61ドルで取引を終えた。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.28（1.78％）安の15.43だった。ＡＤＰ９月の全米雇用リポートで、非農業部門の雇用者数が前月比で16万2000人増え、市場予想の14万人増を上回ったことが好感された。しかし、ＨＰの2013年度の利益見通しが、アナリスト予想に届かず、同社の株価は約９年ぶり安値に下落した。これが半導体株中心に相場の足を引っ張った。

ＮＹ円相場は４日続落し、前日比35銭円安・ドル高の１ドル＝78円45～55銭で取引を終えた。円は対ユーロで５日続落し、前日比30銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝101円25～35銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は大幅続落。ＷＴＩ期近の11月物は前日比3.75ドル安の１バレル88.14ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は反発した。12月物は前日比4.2ドル高の１トロイオンス1779.8ドルで取引を終えた。

良好な米経済指標を背景に、米株が底堅く、円相場も若干円安気味のため、前場の日経平均は５日ぶりに反発した。だが、積極的に日本株を買い戻す、または、押し目買いを入れるような材料はほぼ皆無。このため上値は重く、商い閑散で、相場全体に方向感は出なかった。日銀の金融政策決定会合や米雇用統計を見極めたいとのムードが強かった。

東証33業種では、輸送用機器、ゴム製品、不動産、証券、商品先物、銀行、その他金融、保険、ガラス・土石、建設、化学などが値上がりした。一方、電気・ガス、石油・石炭製品、鉱業、パルプ・紙、精密機械などが値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップはソースネクスト（4344）、２位はイズミ（8273）、３位はタカラトミー（7867）。一方、値下がり率トップは常磐興産（9675）、２位はシー・ヴイ・エス・ベイエリア（2687）、３位はサーラコーポレーション（2734）。