20日の日経平均は前日比145.23円安の9086.98円、高値は9215.57円、安値は9079.19円。東証一部の出来高は19億25万株、売買代金は１兆2924億円、時価総額は261兆6146億円、値上がり銘柄数は270銘柄、値下がり銘柄数は1295銘柄、変わらずは115銘柄。日経平均は大幅反落。

19日のＮＹダウは続伸し、前日比13.32ドル高の13577.96ドルで取引を終えた。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.30（2.12％）安の13.88だった。８月の中古住宅販売件数は前月比7.8％増の482万戸と２年ぶり高水準で、市場予想の456万戸を上回った。これが好感された。

ＮＹ円相場は４日ぶりに反発し、前日比45銭円高・ドル安の１ドル＝78円30～40銭で取引を終えた。円は対ユーロで続伸し、前日比60銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝102円15～25銭で取引を終えた。19日の日銀の追加金融緩和は、ＦＲＢのＭＢＳ追加購入の期限がなく、ＥＣＢの南欧国債の購入額が無制限だったのに比べ、緩和効果が弱いとの見方が強く、それが円買い要因となった。

ＮＹ原油先物相場は大幅に３日続落。ＷＴＩ期近の10月物は前日比3.31ドル安の１バレル91.98ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は続伸した。12月物は前日比0.5ドル高の１トロイオンス1771.7ドルで取引を終えた。

米株は堅調ながら、円高是正が早くも一服したため、前場の日経平均は軟調に推移した。利益確定売りに押され、上値が重かった。ただ、下値では押し目買いも入り底堅い動きではあった。

後場の日経平均は下げ幅を拡大。ＨＳＢＣが発表した９月の中国の製造業購買担当者景気指数（ＰＭＩ）速報値は、前月の確報値比0.2ポイント上昇の47.8だった。２カ月ぶりに改善したが、景気判断の分かれ目の50は11カ月連続で下回った。これが嫌気された。また、東京外国為替市場で円相場が対ドルで上昇したことも、悪材料だった。

東証33業種では、情報・通信、小売の２業種が値上がりした。一方、鉱業、海運、保険、証券、商品先物、非鉄金属、電気機器、機械、鉄鋼、電気・ガス、空運、石油・石炭製品などが値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップは東京電波（6900）、２位は電気興業（6706）、３位は明和産業（8103）。一方、値下がり率トップはサクラダ（5917）、２位はＴＯＷＡ（6315）、３位は共栄タンカー（9130）。