７日の日経平均は前日比191.08円高の8871.65円、高値は大引け値、安値は8804.27円。東証一部の出来高は19億7060万株、売買代金は１兆866億円、時価総額は255兆514億円、値上がり銘柄数は1204銘柄、値下がり銘柄数は347銘柄、変わらずは126銘柄。日経平均は大幅続伸。

６日のＮＹダウは大幅続伸し、リーマン・ショック後の高値を更新、前日比244.52ドル高の13292.00ドルと、2007年12月28日以来約４年８カ月ぶりの高水準だった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同2.14（12.06％）安の15.60だった。ＥＣＢが債券購入計画を発表した。また、８月のＡＤＰ全米雇用リポートで非農業部門の雇用者数（政府部門除く）が大幅に拡大した。これらが好感された。

ＮＹ円相場は下落し、前日比45銭円安・ドル高の１ドル＝78円80～90銭で取引を終えた。円は対ユーロで４日続落し、前日比80銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝99円55～65銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は続伸した。ＷＴＩ期近の10月物は前日比0.17ドル高の１バレル95.53ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は反発した。12月物は前日比11.6ドル高の１トロイオンス1705.6ドルで取引を終えた。

米株高、円安を受け、前場の日経平均は大幅続伸。だが、買い一巡後は上値の重い展開で、伸び悩んだ。安値で買った投資家の利食い売り、ヤレヤレの戻り待ちの売りに加え、日本航空株の購入を予定する投資家の換金売りなどが、上値抑制要因になった。今晩発表予定の米雇用統計を見極めたいとのムードも強かった。

後場の日経平均も堅調推移、大引けに買いが優勢となり、日経平均は引けピンとなった。中国の国家発展改革委員会が５日以降に地下鉄や高速道路の投資認可を発表したことや、中国証券監督管理委員会が「株価の下支えを模索」と伝わり、上海総合指数が一時４％超上昇したことが好感された。東証一部の売買代金は18営業日ぶりに１兆円を回復した。

東証33業種では、鉄鋼、石油・石炭製品、保険、非鉄金属、証券、商品先物、鉱業、ガラス・土石、輸送用機器、機械、電気機器、ゴム製品などが値上がりした。一方、食料品、小売の２業種が値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップは大平洋金属（5541）、２位はＪＦＥホールディングス（541）、３位はＪＦＥ商事（8110）。一方、値下がり率トップはＩＰＡＴＨＶＩＸ短期ＪＤＲ（2030）、２位はジーンズメイト（7448）、３位はクミアイ化学（4996）。