８月31日の米国株式市場は反発し、ＮＹダウは前日比90.13ドル高の13090.84ドル、ナスダック総合指数は同18.25ポイント高の3066.96ポイントで取引を終えた。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.36（2.02％）安の17.47だった。バーナンキＦＲＢ議長がジャクソンホールでの講演で、「深刻な懸念材料」となっている失業率を引き下げるため、一段の措置を講じる可能性を排除しないと明言したことが好感された。

ＮＹ円相場は続伸し、前日比25銭円高・ドル安の１ドル＝78円30～40銭で取引を終えた。円は対ユーロで３日ぶりに反落し、前日比15銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝98円40～50銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は３日ぶりに反発した。ＷＴＩ期近の10月物は前日比1.85ドル高の１バレル96.47ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は４日ぶりに反発した。12月物は前日比30.5ドル高の１トロイオンス1687.6ドルで取引を終えた。

シカゴ日経平均先物（円建て）９月物は8890円大証清算値比70円高だった。

週末の米株の反発を受け、本日の東京市場も買いが先行しよう。日経平均の想定レンジは8800円～9000円程度。バーナンキＦＲＢ議長のジャクソンホールでの講演では、議長は具体的な緩和時期や手段に言及しなかったが、労働市場の停滞に繰り返し懸念を示した。このため、週末に発表される米雇用統計を見極めたいというムードが、週を通じて強い状態が続く公算だ。

一方、１日発表の中国の８月の製造業購買担当者景気指数（ＰＭＩ）は前月比0.9ポイント低下し49.2と、節目の50を割り込んだ。これは中国関連株への嫌気材料となりそう。なお、中国をはじめ、欧州も先行き景気への懸念が強まっている。このため、世界景気の敏感株である日本株への買いは手控えられ続ける可能性が高い。

（株式会社カブ知恵　代表取締役　藤井英敏）