16日の日経平均は前日比167.72円高の9092.76円、高値は9094.09円、安値は8962.97円。東証一部の出来高は15億7444万株、売買代金は9238億円、時価総額は262兆9053億円、値上がり銘柄数は1230銘柄、値下がり銘柄数は332銘柄、変わらずは108銘柄。日経平均は大幅反発。

15日のＮＹダウは小反落し、前日比7.36ドル安の13164.78ドルで取引を終えた。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.22（1.48％）安の14.63だった。８月のニューヨーク連銀管轄地区の製造業活動を示す指数は昨年10月以来のマイナスとなった。これが嫌気された。一方、８月の全米住宅建設業協会（ＮＡＨＢ）の住宅市場指数が５年半ぶりの高水準を回復し、７月の鉱工業生産指数は市場予想並みながら前月比0.6％上昇した。これらは好感された。

ＮＹ円相場は３日続落し、前日比20銭円安・ドル高の１ドル＝78円90銭～79円00銭で取引を終えた。円は対ユーロで３日続落し、前日比５銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝97円00～10銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は続伸、ＷＴＩ期近の９月物は前日比0.90ドル高の１バレル94.33ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は３日ぶりに反発。12月物は前日比4.2ドル高の１トロイオンス1606.6ドルで取引を終えた。

前場の日経平均は大幅反発。取引時間中としては７月６日の9082.04円以来、約１カ月ぶりの高値圏まで上昇した。東京外国為替市場で円が１ドル＝79円10銭程度まで下落したことで、輸出関連株が買い戻された。前日で45日ルールが適用されるヘッジファンドの解約申し込み期日が昨日で終了したことも買い材料視されていた。また、市場の一部では、米系による日経平均先物買いや、新規で「債券先物売り＋株式先物買い」組むヘッジファンドの存在が観測されていた。個別では、ルック（8029）、日産東京販売ＨＤ（8291）などの仕手系材料株や、栗本鉄工所（5602）、日本鋳鉄管（5612）などの震災復興・インフラ関連などに加え、尖閣・竹島問題を背景に、石川製作所（6208）、豊和工業（6203）などの軍事・防衛関連の材料株が人気化した。

後場の日経平均は上げ幅を拡大。9000円大台を回復し、約１カ月半ぶり高値だった。終値ベースで７月５日の9079.80円を上抜き、直近高値の７月４日の9104.17円に迫った。東京外国為替市場で円安・ドル高が進み、１ドル＝79円台前半で７月13日以来１カ月ぶりの水準を付け、200日移動平均線（16日現在、79.188円）を上抜けたことが話題になっていた。なお、商いは低調で東証一部の売買代金は１兆円に届かなかった。また、今晩の米７月住宅着工件数、８月フィラデルフィア連銀製造業景況指数などを見極めたいとのムードも強かった。

東証33業種では、保険、証券、商品先物、鉄鋼、電気機器、非鉄金属、不動産、輸送用機器、ガラス・土石、石油･石炭製品、食料品などが値上がりした。一方、陸運、その他金融、パルプ・紙、情報・通信、医薬品、小売の６業種が値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップはＴＡＣ（4319）、２位はオリジン電気（6513）、３位はさが美（8201）。一方、値下がり率トップはメガネトップ（7541）、２位はコナカ（7494）、３位はシー・ヴイ・エス・ベイエリア（2687）。