15日の日経平均は前日比4.84円安の8925.04円、高値は8960.28円、安値は8866.06円。東証一部の出来高は15億65万株、売買代金は8475億円、時価総額は259兆1040億円、値上がり銘柄数は601銘柄、値下がり銘柄数は895銘柄、変わらずは175銘柄。日経平均は小幅反落。

14日のＮＹダウは小幅反発し、前日比2.71ドル高の13172.14ドルで取引を終えた。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同1.15（8.39％）高の14.85だった。７月の米小売売上高は前月比0.8％増と市場予想の0.2％増以上に伸び、４カ月ぶりに前月比で増えた。これが好感された。だが、相場全体としては、利益確定売りで上値は重かった。

ＮＹ円相場は続落し、前日比45銭円安・ドル高の１ドル＝78円70～80銭で取引を終えた。米長期金利が上昇し、ドル買い要因となった。円は対ユーロで続落し、前日比45銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝96円95銭～97円05銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は３日ぶりに反発した。ＷＴＩ期近の９月物は前日比0.70ドル高の１バレル93.43ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は続落した。12月物は前日比10.2ドル安の１トロイオンス1602.4ドルで取引を終えた。

前場の日経平均は軟調。米株は高値圏で堅調ながらも上値は重い。円高も一服しているとはいえ、中期的には円高水準で高止まりしている。また、お盆休み真っ只中で、国内勢中心に市場参加者が激減し、４－６月決算発表も一巡し、内部要因でも買い材料が見当たらない。このように、上値を積極的に追う材料も見当たらず、商いも盛り上がらず、結果、閑散・夏枯れ相場が継続した。物色面では、低位ゼネコンなどが賑わっていた。

後場の日経平均も軟調な展開。利益確定売りが優勢な状況が続いた。閑散相場・夏枯れ相場は続き、東証一部の売買代金は8475億円と１兆円を下回った。個別では、仕手系材料株の下落が目立っていた。

東証33業種では、陸運、石油・石炭製品、輸送用機器、医薬品、精密機械、鉱業、情報・通信などが値上がりした。一方、鉄鋼、電気・ガス、食料品、ガラス・土石、証券、商品先物、海運、銀行、ゴム製品、その他金融などが値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップはさが美（8201）、２位はＥＴＦＳ天然ガス上場（1689）、３位は不動テトラ（1813）。一方、値下がり率トップはツクイ（2398）、２位はシャープ（6753）、３位は黒崎播磨（5352）。