14日前場の日経平均は前日比46.03円高の8931.18円、高値は8970.99円、安値は8910.49円。東証一部の出来高は６億8936万株、売買代金は3930億円、時価総額は259兆5873億円、値上がり銘柄数は1061銘柄、値下がり銘柄数は422銘柄、変わらずは172銘柄。日経平均は３日ぶりに反発。

13日のＮＹダウは反落し、前週末比38.52ドル安の13169.43ドルで取引を終えた。日本の４－６月期の実質ＧＤＰの伸びが市場予想を下回ったことが嫌気された。また、高値警戒感から、利益確定売り圧力が強まった。

ＮＹ円相場は反落し、前週末比５銭円安・ドル高の１ドル＝78円25～35銭で取引を終えた。円は対ユーロで４日ぶりに反落し、前週末比40銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝96円50～60銭で取引を終えた。イタリア政府が実施した政府短期証券（ＴＢ）の入札は落札利回りが市場の一部が警戒したほど上昇せず、これがユーロの買い材料になった。

ＮＹ原油先物相場は続落した。ＷＴＩ期近の９月物は前週末比0.14ドル安の１バレル92.73ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は４日ぶりに反落した。12月物は前週末比10.2ドル安の１トロイオンス1612.6ドルで取引を終えた。

前場の日経平均は堅調。米株に方向感がないものの、円高も一服している。このため、日経平均は、ここ最近の高値圏で堅調に推移した。だが、お盆休みで市場参加者は激減し、商いは盛り上がらず、また、国内企業の４－６月期決算発表も一巡し、手掛かり材料が見当たらない。このような状況下、個人投資家や証券自己などの短期筋が、値動きの軽い銘柄で値幅取りをするべく活発に売り買いしたため、低位材料株・仕手株の一角の動意が目立つ状況だった。

東証33業種では、電気・ガス、陸運、情報・通信、倉庫・運輸、食料品、卸売、不動産、医薬品、空運などが値上がりした。一方、海運、ガラス・土石、保険、銀行、電気機器などが値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップは学研ホールディングス（9470）、２位は明和産業（8103）、３位は兼松日産農林（7961）。一方、値下がり率トップはＥＴＦＳ天然ガス上場（1689）、２位は沖電気（6703）、３位は東京製鐵（5423）。