９日の日経平均は前日比97.44円高の8978.60円、高値は9004.81円、安値は8862.17円。東証一部の出来高は19億4418万株、売買代金は１兆623億円、時価総額は260兆4910億円、値上がり銘柄数は1128銘柄、値下がり銘柄数は399銘柄、変わらずは146銘柄。日経平均は大幅に４日続伸。

８日のＮＹダウは４日続伸し、前日比7.04ドル高の13175.64ドルと、５月３日以来の高値で取引を終えた。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.67（4.19％）安の15.32だった。利益予想の上方修正を手掛かりに、ヒューレット・パッカード（ＨＰ）が買われ、ＮＹダウは朝方の下げから上昇に転じた。

ＮＹ円相場は反発し、前日比15銭円高・ドル安の１ドル＝78円40～50銭で取引を終えた。円は対ユーロで反発し、前日比45銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝96円95銭～97円05銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は４日ぶりに反落した。ＷＴＩ期近の９月物は前日比0.32ドル安の１バレル93.35ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は反発した。12月物は前日比3.2ドル高の１トロイオンス1616.0ドルで取引を終えた。

米株に方向感がなく、円も高止まりしているため、前場の日経平均は8900円アラウンドでの、もみあいだった。日経平均は、200日移動平均線（９日前場現在、8956.20円）が抵抗する一方、75日移動平均線（同、8798.68円）は上抜けており、これがサポートとして意識されていた。６月の機械受注統計では、「船舶・電力を除く民需」の受注額は前月比5.6％増だった。プラスは２カ月ぶり。民間の予測中央値は11.0％だった。また、７月の中国のＣＰＩは前年同月比1.8％の上昇だった。６月の2.2％から伸びが一段と鈍り、2010年１月以来、２年半ぶりに２％を下回る低水準となった。中国人民銀行（中央銀行）が追加の金融緩和に動くとの見方が強まった。

後場の日経平均は上げ幅を拡大。一時節目の9000円台に乗せた。昼休み時間中に日銀が金融政策決定会合の結果を公表し、政策は据え置かれたが、これは織り込み済みで、相場への影響はほぼ皆無だった。明日のＳＱ算出を控え、オプション権利行使価格の9000円を意識した思惑的な買いが断続的に入った。

東証33業種では、石油・石炭製品、鉄鋼、その他製品、倉庫・運輸、鉱業、パルプ・紙、電気・ガス、水産・農林、証券、商品先物、情報・通信などが値上がりした。一方、精密機械、海運の２業種が値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップはリズム時計（7769）、２位は黒崎播磨（5352）、３位は高島（8007）。一方、値下がり率トップは沖電気（6703）、２位は加藤製作所（6390）、３位はニコン（7731）。