８日の日経平均は前日比77.85円高の8881.16円、高値は8962.95円、安値は8851.59円。東証一部の出来高は20億8998万株、売買代金は１兆2021億円、時価総額は258兆3444億円、値上がり銘柄数は1149銘柄、値下がり銘柄数は394銘柄、変わらずは119銘柄。日経平均は３日続伸。

７日のＮＹダウは３日続伸、前日比51.09ドル高の13168.60ドルと、５月３日以来約３カ月ぶりの高値で終えた。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.04（0.25％）高の15.99だった。ボストン連銀のローゼングレン総裁（金融政策決定の投票権なし）が、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）は国債購入などの追加緩和に踏み切るべきだと語ったことや、欧州中央銀行（ＥＣＢ）など欧州当局の債務危機対応への期待が買い材料になった。

ＮＹ円相場は反落し、前日比35銭円安・ドル高の１ドル＝78円55～65銭で取引を終えた。米10年物国債利回りが前日比0.07％高い1.63％で終えた。一時1.64％まで上昇し、７月２日以来約１カ月ぶりの水準を付けた。日米金利差の拡大を受けたドル買いが優勢となった。円は対ユーロで反落し、前日比40銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝97円40～50銭で取引を終えた。一時は97円82銭と、７月12日以来の円安・ユーロ高水準をつけた。

ＮＹ原油先物相場は３日続伸した。ＷＴＩ期近の９月物は前日比1.47ドル高の１バレル93.67ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は３日ぶりに反落した。12月物は前日比3.4ドル安の１トロイオンス1612.8ドルで取引を終えた。

堅調な動きを続ける米株と円高一服を受け、前場の日経平均は大幅に３日続伸。ここ最近売り込まれた銘柄中心に買い戻しが入った。週末のＳＱの算出を控え、先物にデルタヘッジの買いや、225オプションの9000円の行使価格を意識した買いが入った。

後場の日経平均は堅調ながらも、伸び悩み。終値ベースでは、７月９日の8896.88円以来、約１カ月ぶりの高値を付けた。しかし、前場で買い戻しは一巡し、後場は利益確定売りがやや膨らんだ。この結果、東証一部の売買代金は概算で１兆2021億円と、６月29日以来約１カ月ぶりの水準を回復した。

東証33業種では、海運、非鉄金属、精密機械、水産・農林、金属製品、ガラス・土石、鉄鋼、パルプ・紙、倉庫・運輸、鉱業、建設、機械、食料品などが値上がりした。一方、保険、情報・通信、証券、商品先物、その他金融、銀行などが値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップは黒崎播磨（5352）、２位はネクスト（2120）、３位は富士紡ホールディングス（3104）。一方、値下がり率トップは戸田工業（4100）、２位は大日本スクリーン（7735）、３位は新東工業（6339）。