13日の日経平均は前日比51.12円高の8587.84円、高値は8615.89円、安値は8554.14円。東証一部の出来高は14億2869万株、売買代金は8359億円、時価総額は251兆112億円、値上がり銘柄数は697銘柄、値下がり銘柄数は798銘柄、変わらずは162銘柄。日経平均は小幅反発。

12日のＮＹダウは大幅反発、前日比162.57ドル高の12573.80ドルで取引を終えた。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同1.47（6.24％）安の22.09だった。スペイン10年債利回りが一時6.857％まで上昇し、1999年のユーロ導入後の最高水準を更新後、上昇幅を縮小したことが好感された。ドイツの政府高官が18～19日のＧ20首脳会議で財政再建と成長の双方を重視するよう参加国・地域に呼びかけると述べたと伝わったことも、買い材料になった。

ＮＹ円相場は３日ぶりに反落し、前日比10銭円安・ドル高の１ドル＝79円45～55銭で取引を終えた。円は対ユーロで３日ぶりに反落し、前日比25銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝99円35～45銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は４日ぶりに反発した。ＷＴＩ期近の７月物は前日比0.62ドル高の１バレル83.32ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は３日続伸した。８月物は前日比17.0ドル高の１トロイオンス1613.8ドルで取引を終えた。

前場の日経平均は小幅反発。米国株高や、円高一服を好感し、寄り付き直後は買いが先行した。しかし、日銀は14～15日に金融政策決定会合を開き、17日にはギリシャの再選挙が控えている。18～19日にはＧ20首脳会議、19～20日にはＦＯＭＣがあり、28日～29日にはＥＵの首脳会議などが予定されている。重要イベントが目白押し。このため、多くの投資家は模様眺めスタンスを崩すことはなかった。なお、４月の機械受注統計では、「船舶・電力を除く民需」の受注額は前月比5.7％増。プラスは２カ月ぶりで、受注額はリーマン・ショック直後の08年10月以来の大きさとなった。

後場の日経平均も堅調なもみあい。ただし、投資家は様子見スタンスを崩さす、東証一部の売買代金は３日連続で１兆円を割り込み、５月28日の7814億円以来の低水準だった。

東証33業種では、鉄鋼、海運、パルプ・紙、その他製品、食料品、情報・通信、精密機械、電気・ガス、非鉄金属などが値上がりした。一方、鉱業、倉庫・運輸、石油・石炭製品、その他金融、不動産、水産・農林、機械、証券、商品先物の８業種が値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップは飯田産業（8880）、２位は三井ハイテック（6966）、３位は日産東京販売ＨＤ（8291）。一方、値下がり率トップは学情（2301）、２位はランド（8918）、３位はルック（8029）。