24日の日経平均は前日比6.78円高の8563.38円、高値は8597.85円、安値は8496.61円。東証一部の出来高は18億197万株、売買代金は１兆155億円、時価総額は249兆8030億円、値上がり銘柄数は814銘柄、値下がり銘柄数は682銘柄、変わらずは180銘柄。日経平均は小幅に反発。

23日のＮＹダウは続落し、前日比6.66ドル安の12496.15ドルで取引を終えた。ダウは一時191.25ドル安まで下落したが、終盤にかけ急速に買い戻された。ユーロ圏各国がギリシャの離脱に備える緊急対策の準備に着手していると伝わったことが嫌気された。一方、ＥＵ諸国が域内全体の銀行で預金を保護する制度について検討しているとの根拠乏しい噂や、Ｓ＆Ｐ総合500種の1300ポイント割れなどをきっかけに、買戻しが加速したという。

ＮＹ円相場は３日ぶりに反発し、前日比50銭円高・ドル安の１ドル＝79円40～50銭で取引を終えた。円は対ユーロで大幅に続伸し、前日比１円45銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝99円95銭～100円05銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は大幅に下落した。ＷＴＩ期近の７月物は前日比1.95ドル安の１バレル89.90ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は大幅に３日続落した。６月物は前日比28.2ドル安の１トロイオンス1548.4ドルで取引を終えた。

前場の日経平均は軟調。ＮＹダウが下げ幅を縮小させたとはいえ、米国株の不安定さが顕著だ。また、対ユーロの円高もネガティブに作用した。ＨＳＢＣが発表した５月の中国ＰＭＩ速報値は48.7と、４月確定値の49.3から低下した

後場の日経平均は小幅ながら反発に転じた。ザラ場で１月18日以来、約４カ月ぶりに心理的節目の8500円を下回る場面があった。だが、その後は下げ渋ったため、売り方の買戻しが優勢になった。

東証33業種では、海運、不動産、建設、銀行、保険、倉庫・運輸、その他金融、証券、商品先物などが値上がりした。一方、精密機械、医薬品、輸送用機器、化学、小売、石油・石炭製品などが値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップは日本橋梁（5912）、２位はピーエス三菱（1871）、３位はサクラダ（5917）。一方、値下がり率トップは安藤建設（1816）、２位は東洋建設（1890）、３位は四国銀行（8387）。