16日の日経平均は前日比99.57円安の8801.17円、高値は8883.73円、安値は8756.07円。東証一部の出来高は19億8244万株、売買代金は１兆1862億円、時価総額は255兆4421億円。値上がり銘柄数は325銘柄、値下がり銘柄数は1260銘柄、変わらずは83銘柄。日経平均は大幅続落。

15日のＮＹダウは３日続落し、前日比63.35ドル安の12632.00ドルで取引を終えた。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.10（0.46％）高の21.97だった。再選挙が決まったギリシャがユーロ圏から離脱するとの観測や、ギリシャのパプリアス大統領が、国内の銀行から14日に７億ユーロの預金が流出したと述べたとの報道が嫌気された。一方、ニューヨーク連銀が発表した５月の景気指数が前月比で市場予想以上に改善したことは好感されていた。

ＮＹ円相場は反落し、前日比30銭円安・ドル高の１ドル＝80円10～20銭で取引を終えた。円は対ユーロでは３日続伸し、前日比30銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝102円05～15銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は３日続落した。ＷＴＩ期近の６月物は前日比0.80ドル安の１バレル93.98ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は３日続落した。６月物は前日比3.9ドル安の１トロイオンス1557.1ドルで取引を終えた。

注目のＭＳＣＩ定例の指数構成銘柄の見直しでは、「標準指数」に、阪急阪神ホールディングス（9042）、ネクソン（3659）、太平洋セメント（5233）の３銘柄が新規組み入れ。一方、広島銀行（8379）、ほくほくフィナンシャルグループ（8377）、日本板硝子（5202）の３銘柄は除外された。実際の変更は31日の取引終了後。

ギリシャの連立政権協議は決裂し、６月10日か17日に再選挙を行うことが確定した。ギリシャ発の欧州債務不安を受け、前場の日経平均は軟調に推移した。

後場の日経平均は下げ幅を拡大。ヘッジファンドから「株価指数先物売り＋債券先物売り」が観測されていた。また、中小型材料株には個人信用の追証絡みの投売りも観測されていた。

東証33業種では、医薬品、海運、空運の３業種が値上がりした。一方、輸送用機器、ゴム製品、非鉄金属、水産・農林、倉庫・運輸、パルプ・紙、精密機械、証券、商品先物、情報・通信、金属製品などが値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップはＴＰＲ（6463）、２位はハークスレイ（7561）、３位は日本信号（6741）。一方、値下がり率トップは高松建設（1762）、２位はニチイ学館（9792）、３位は日本株式（ＭＳＣＩジャ）（1544）。