15日の米国株式市場では、ＮＹダウは３日続落し、前日比63.35ドル安の12632.00ドル、ナスダック総合指数は続落し、同8.82ポイント安の2893.76ポイントで取引を終えた。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.10（0.46％）高の21.97だった。再選挙が決まったギリシャがユーロ圏から離脱するとの観測や、ギリシャのパプリアス大統領が、国内の銀行から14日に７億ユーロの預金が流出したと述べたとの報道が嫌気された。一方、ニューヨーク連銀が発表した５月の景気指数が前月比で市場予想以上に改善したことは好感されていた。

ＮＹ円相場は反落し、前日比30銭円安・ドル高の１ドル＝80円10～20銭で取引を終えた。円は対ユーロでは３日続伸し、前日比30銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝102円05～15銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は３日続落した。ＷＴＩ期近の６月物は前日比0.80ドル安の１バレル93.98ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は３日続落した。６月物は前日比3.9ドル安の１トロイオンス1557.1ドルで取引を終えた。

シカゴ日経平均先物（円建て）６月物は8845円大証清算値比65円安だった。

注目のＭＳＣＩ定例の指数構成銘柄の見直しでは、「標準指数」に、阪急阪神ホールディングス（9042）、ネクソン（3659）、太平洋セメント（5233）の３銘柄が新規組み入れ。一方、広島銀行（8379）、ほくほくフィナンシャルグループ（8377）、日本板硝子（5202）の３銘柄は除外された。実際の変更は31日の取引終了後。

ギリシャの連立政権協議は決裂し、６月10日か17日に再選挙を行うことが確定した。再選挙でも財政緊縮策の反対勢力が優勢とみられているという。緊縮策反対の政権が成立した場合、欧州連合（ＥＵ）との再交渉などを巡ってさらに混乱は続く公算が大きい。一方、メルケル独首相とオランド仏大統領は、ベルリンで会談し、欧州債務危機の克服に向け、緊密に連携していく考えで一致したという。だが、具体的な合意形成ができたわけではない。

ギリシャ発の欧州債務不安を受け、本日の日経平均は軟調推移を余儀なくされる見通し。想定レンジは8700円～8900円程度。昨年11月25日の8135.79円から今年３月27日の10255.15円までの上げ幅の2119.36円の３分の２押しは8842.24円。ここをキープできればよいが、明確に割れるようだと、やや売りが優勢になり、値幅が出ることが予想される。一方、下降を続ける５日移動平均線（15日現在、8976.52円）は強力な抵抗となる見通し。 （株式会社カブ知恵　代表取締役　藤井英敏）