10日の日経平均は前日比35.41円安の9009.65円、高値は9075.63円、安値は8985.90円。東証一部の出来高は18億9546万株、売買代金は１兆1473億円、売買単価は662.6円、時価総額は264兆7025億円。値上がり銘柄数は814銘柄、値下がり銘柄数は696銘柄、変わらずは161銘柄。日経平均は続落。

９日のＮＹダウは６日続落、前日比97.03ドル安の12835.06ドルで取引を終えた。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同1.03（5.41％）高の20.08だった。欧州金融安定基金（ＥＦＳＦ）が10日付でギリシャへ42億ユーロの資金支援を実施するとの報道は相場を支えた。一方、スペインの金融システム、財政悪化に対する懸念が再燃し、相場を押し下げた。

ＮＹ円相場は続伸し、前日比20銭円高・ドル安の１ドル＝79円60～70銭で取引を終えた。円は対ユーロで４日続伸し、前日比85銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝103円00～10銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は６日続落した。ＷＴＩ期近の６月物は前日比0.20ドル安の１バレル96.81ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は３日続落した。６月物は前日比10.3ドル安の１トロイオンス1594.2ドルで取引を終えた。

ギリシャの債務問題やスペインの金融システムを巡る不透明感が強まっているため、多くの投資家は様子見スタンスを崩さなかった。一方、日経平均が心理的節目の9000円を割り込んだため、押し目買いや、目標達成感からの売り方の利益確定の買戻しが入った。物色面では、「コンプガチャ」の廃止表明が評価され、ソーシャルゲーム関連が買い戻された。

後場の日経平均はマイナス転換。バーナンキＦＲＢ議長の講演や、今晩の欧米市場の動向を見極めたいというムードが強かった。日経平均は２月13日の8999.18円以来、約３カ月ぶりの安い水準で取引を終えた。円相場が、１ドル＝79円台、１ユーロ＝103円台で高止まりしているため、日経平均の上値は非常に重かった。

東証33業種では、電気・ガス、パルプ・紙、金属製品、精密機械、その他製品、非鉄金属、不動産、機械、輸送用機器などが値上がりした。一方、海運、ゴム製品、空運、食料品、水産・農林、情報・通信、卸売などが値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップはリンクアンドモチベーション（2170）、２位はボルテージ（3639）、３位は日本ピラー工業（6490）。一方、値下がり率トップはカメイ（8037）、２位はミツバ（7280）、３位はルネサスエレクトロニクス（6723）。