２日の日経平均は前日比29.30円高の9380.25円、高値は9417.96円、安値は9344.53円。東証一部の出来高は13億2658万株、売買代金は9225億円、売買単価695.4円、時価総額は274兆148億円。値上がり銘柄数は1075銘柄、値下がり銘柄数は431銘柄、変わらずは163銘柄。日経平均は３日ぶりに小幅反発。

１日のＮＹダウは反発、前日比65.69ドル高の13279.32ドルで取引を終えた。ＮＹダウは、年初来高値を約１カ月ぶりに更新し、07年12月28日以来、約４年４カ月ぶりの高値水準を回復した。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.55（3.21％）安の16.60だった。ＩＳＭ４月の製造業景況感指数は54.8と前月から1.4ポイント上昇し、市場予想の52.9程度を上回った。これが好感された。

ＮＹ円相場は４日ぶりに反落し、前日比30銭円安・ドル高の１ドル＝80円05～15銭で取引を終えた。円は対ユーロで４日ぶりに反落し、前日比35銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝106円00～10銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は反発した。ＷＴＩ期近の６月物は前日比1.29ドル高の１バレル106.16ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は続落した。６月物は前日比1.8ドル安の１トロイオンス1662.4ドルで取引を終えた。

前場の日経平均は膠着した。ＮＹダウは堅調だが、円高基調は続いている。また、本日はゴールデン・ウィークの谷間の週末。４日には米雇用統計、６日にはフランス大統領選決戦投票とギリシャの総選挙を控えている。こんな状況では、多くの投資家は様子見スタンスを崩さなかった。

後場の日経平均は膠着を継続しながらも、底堅い展開。ムーディーズのシニア・バイスプレジデント、トーマス・バーン氏が２日、消費税引き上げがなければ、日本国債市場は「最後の審判の日」が早まり、投資家がより高いプレミアムを求める可能性があるとの認識を示したと伝わり、円安に振れたことが、日本株にはプラスに作用した。ただし、連休中の重要イベントを控え、様子見ムードは引き続き強い状態だった。

東証33業種では、石油・石炭製品、保険、食料品、不動産、倉庫・運輸、鉱業、卸売、医薬品、機械などが値上がりした。一方、空運、電気・ガス、ゴム製品、ガラス・土石、陸運、精密機械、情報・通信の７業種が値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップは日本調剤（3341）、２位はクミアイ化学（4996）、３位はランド（8918）。一方、値下がり率トップは酒井重工業（6358）、２位はニチモウ（8091）、３位はフジ住宅（8860）。