１日の日経平均は前週末比169.94円安の9350.95円、高値は9472.25円、安値は9332.79円。東証一部の出来高は16億4973万株、売買代金は１兆1574億円、売買単価701.5円、時価総額272兆82億円。値上がり銘柄数は296銘柄、値下がり銘柄数は1290銘柄、変わらずは86銘柄。日経平均は大幅続落。

４月30日のＮＹダウは５日ぶりに反落し、前週末比14.68ドル安の13213.63ドルで取引を終えた。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.83（5.09％）高の17.15だった。スペインの１～３月期ＧＤＰ速報値が前期比0.3％減と、２四半期連続でマイナスとなった。また、３月の米個人消費支出は前月比0.3％増と市場予想の0.4％増に届かなかった。そして、４月のシカゴ購買部協会景気指数（ＰＭＩ）は前月比6.0ポイント低下の56.2と、市場予想の60.9前後を下回った。これらが嫌気された。

ＮＹ円相場は３日続伸し、前週末比45銭円高・ドル安の１ドル79円75～85銭で取引を終えた。円は対ユーロで３日続伸し、前週末比65銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝105円65～75銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は５日ぶりに反落した。ＷＴＩ期近の６月物は前週末比0.06ドル安の１バレル104.87ドルで終えた。ＮＹ金先物相場は３日ぶりに反落した。６月物は前週末比0.6ドル安の１トロイオンス1664.2ドルで取引を終えた。

米株下落、円高を受け、連休の谷間の１日前場の日経平均は軟調推移。４日の米雇用統計、６日のフランスの大統領選挙決選投票などを控え、模様眺め気分が強かった。日本時間10時発表の中国の４月の製造業購買担当者景気指数（ＰＭＩ）は前月比0.2ポイント上昇したが、特に好感する動きはなかった。

円相場が対ドルで上昇し、これが大いに嫌気され、後場の日経平均は下げ幅を拡大。２月16日の9238.10円以来、約２カ月半ぶりの安値を付け、230.40円安だった４月４日以来の下げ幅だった。ＴＯＰＩＸは14.78ポイント安の789.49ポイント。終値での800ポイント割れは２月14日以来のこと。なお、株価指数の日中取引の値幅が比較的大きく、売り買いがやや活発化し、売買代金は３日連続で１兆円を上回った

東証33業種では、医薬品の１業種が値上がりした。一方、不動産、証券、商品先物、海運、空運、保険、鉄鋼、輸送用機器、ガラス・土石、その他製品などが値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップはエス・エム・エス（2175）、２位は近畿車輛（7122）、３位は日本電設工業（1950）。一方、値下がり率トップはアスクル（2678）、２位はアルバック（6728）、３位はエクセディ（7278）。