来週は５月１日と２日の２日間の立会いだ。大型連休中の谷間ということで、市場参加者が激減する見通し。外部環境が劇的に変化しない限り、４月11日の9388.14円～27日の9691.70円のレンジ内で推移するとみている。

５月４日には４月の米雇用統計が発表され、５月６日にはフランス大統領選の決選投票、ギリシャ総選挙が予定されている。日銀の政策決定会合も終了したばかりでもあり、来週は日本株が独自要因で動くとは考えにくい。

一方、外国人投資家も、雇用統計や欧州の政治情勢を見極めたいとのスタンスを崩すことはないだろう。ただし、来週はＩＳＭが５月１日に４月の製造業景況感指数を発表する。米景気を支えてきた製造業の景況感が明らかになり、それを受け、米国株がどう反応するかには注目しておきたい。

それでも、雇用統計やフランス大統領の決選投票、ギリシャ総選挙のインパクトの方が大きいため、再来週以降に、世界の株式市場のみならず、金融市場のトレンドが明確になる公算が大きいだろう。

とりわけ、ここ数年来、金融市場の混乱の震源地となっている欧州発のネガティブ・ニュースによる、ユーロ安、欧米株安は警戒しておくべきだろう。こう考える投資家は多数存在するため、積極的に買いポジションを持ち越す投資家は極端に少ないとみている。

その欧州では、２日に欧州連合（ＥＵ）財務相会合、３日にＥＣＢ理事会が開催予定だ。ここでポジティブなニュースが飛び出せば話は別だが、現時点ではその可能性は低そう。少なくとも、欧州の高債務国の国債利回りが急騰したりして、金融が緊張しない限り、欧州政策当局が適切な政策を打ち出してくるとは、とても思えないからだ。

（株式会社カブ知恵　代表取締役　藤井英敏）