９日の日経平均は前週末比142.19円安の9546.26円、高値は12時51分の9618.10円、安値は９時16分の9535.33円。東証一部の売買代金は9643億円、値上がり銘柄数は269銘柄、値下がり銘柄数は1317銘柄、変わらずは90銘柄。日経平均は大幅に５日続落。

６日の米株式・商品市場は聖金曜日の祝日で休場だった。６日発表の３月の米雇用統計では、「非農業部門の雇用者数」は前月比12万人の増加と、２月の24万人から半減し、市場予測の平均である20万人を大きく下回った。また、失業率は8.2％と前月比0.1ポイント低下したが、米雇用の改善ペースは鈍化した。 現物市場は休場だったが、株式先物は、ＣＭＥグループのシカゴ商業取引所（ＣＭＥ）を通じ1230ＧＭＴ（ＮＹ時間午前８時30分）から1315ＧＭＴ（ＮＹ時間午前９時15分）まで45分間売買が可能だった。ＮＹダウ先物は12847ドル前日比131ドル安、ナスダック100先物は2723.75ポイント同30.00ポイント安。大証ナイトセッション終値は9560円６日清算値比120円安だった。

米雇用統計が市場予想から大幅に下振れたため、今後、米株安、ドル安、米国債高になり、日本株にはネガティブに作用するとの見方が強まった。なお、２月の国際収支状況（速報）では、経常収支は１兆1778億円の黒字だった。１月は３年ぶりの赤字だった。貿易収支は1021億円の黒字。１月は１兆円を超す大幅な赤字だったが、２月は５カ月ぶりの黒字に転じた。

後場の日経平均は下げ幅を拡大。中国の３月の消費者物価指数（ＣＰＩ）は前年同月比3.6％上昇と市場予想の中心値を上回った。これが嫌気され、中国・上海株式相場は反落した。これが重石になった。また、円相場が１ドル＝81円台前半で高止まりしていることも嫌気されていた。日銀によるＥＴＦ買いをきっかけにした下げ渋り期待は低下し、大引けにかけて手仕舞い売りが優勢になった。東証一部の売買代金は１月30日以来、２ヶ月半ぶりの１兆円割れとなった。

東証33業種では、全業種が値下がりした。保険、鉱業、非鉄金属、輸送用機器、ゴム製品、繊維製品、鉄鋼、不動産、その他金融、証券、商品先物、電気・ガスなどの値下がりが目立つ。個別では、東証一部の値上がり率トップはメディカルシステムネットワーク（4350）、２位は石川製作所（6208）、３位は日産東京販売ＨＤ（8291）。一方、値下がり率トップはサクラダ（5917）、２位は大阪有機化学（4187）、３位は日本軽金属（5701）。