23日の日経平均は前日比115.61円安の10011.47円、高値は９時29分の10031.96円、安値は14時52分の9999.37円。東証一部の売買代金は１兆1659億円、値上がり銘柄数は438銘柄、値下がり銘柄数は1097銘柄、変わらずは140銘柄。日経平均は大幅反落。

22日のＮＹダウは３日続落、前日比78.48ドル安の13046.14ドルで取引を終えた。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.44（2.91％）高の15.57だった。中国の３月のＰＭＩ速報値は前月比1.5ポイント低下の48.1と、４カ月ぶりに悪化した。また、３月のユーロ圏の総合ＰＭＩ指数速報値は48.7と前月の49.3から低下し、ユーロ圏のリセッション入りが確実な情勢となった。これらが嫌気された。

ＮＹ円相場は続伸し、前日比85銭円高・ドル安の１ドル＝82円50～60銭で取引を終えた。円は対ユーロで大幅続伸し、前日比１円25銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝108円90銭～109円00銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は反落した。ＷＴＩ期近の５月物は前日比1.92ドル安の１バレル105.35ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は反落した。４月物は前日比7.8ドル安の１トロイオンス1642.5ドルで取引を終えた。

前場の日経平均は、米株安、円高を受け、軟調推移。主力株には、国内外の機関投資家からの利益確定売りが、外需・内需問わず出てきた。だが、ＴＯＰＩＸが前場で１％超下がるようなら、日銀によるＥＴＦ買いが入るとの思惑から、下値では、押し目買いが入り、売り一巡後は下げ渋った。

後場の日経平均は下げ幅をやや拡大。７営業日ぶりに一時、１万円の大台を割り込む場面があった。日経平均の下げ幅は今年２番目の大きさ。週間ベースでは、７週ぶりの下落となった。また、週足のローソク足も11週ぶりの陰線になった。外部環境が悪化した上、週末要因も重なり、買い手控え気分が強かった。

東証33業種では、倉庫・運輸、電気・ガスの２業種が値上がりした。一方、証券、商品先物、輸送用機器、不動産、その他金融、保険、海運、その他製品、電気機器、パルプ・紙、鉄鋼などが値下がりした。個別では、東証一部の値上が率トップは、東光（6801）、２位はシー・ヴイ・エス・ベイエリア（2687）、３位はＴＳＩホールディングス（3608）。一方、値下がり率トップはエス・エム・エス（2175）、２位はＥＴＦＳ天然ガス上場（1689）、３位は井筒屋（8260）。