５日の日経平均は前日比71.40円安の8488.71円、高値は９時38分の8519.16円、安値は13時57分の8481.83円。東証一部の売買代金は7097億円、値上がり銘柄数は414銘柄、値下がり銘柄数は1144銘柄、変わらずは114銘柄。日経平均は３日ぶりに反落。

４日のＮＹダウは小幅続伸、前日比21.04ドル高の12418.42ドルで取引を終えた。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.75（3.27％）安の22.22だった。スペイン政府がＥＵやＩＭＦに金融支援を要請する可能性があると地元紙が報じたことが嫌気された。一方、国際ショッピングセンター協会（ＩＣＳＣ）が、昨年12月の米小売業の既存店売上高が前年同月に比べ４～4.5％増えたもようだと発表したことは、相場のサポート要因となった。

ＮＹ円相場は前日比で横ばい、１ドル＝76円65～75銭で取引を終えた。円は対ユーロで反発した。前日比85銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝99円20～30銭で取引を終えた。円は対ユーロで一時99円00銭まで買われた。

ＮＹ原油先物相場は小幅続伸、ＷＴＩ期近の２月物は前日比0.26ドル高の１バレル103.22ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は３日続伸。２月物は前日比12.2ドル高の１トロイオンス1612.7ドルで取引を終えた。

前場の日経平均は外部環境に大きな変化がないため、軟調なもみあいだった。だが、下値を積極的に売る材料も見当たらず、底堅さは発揮された。一方、上値を追う材料もほぼ皆無のため、多くの投資家は様子見スタンスを崩すことはなかった。物色面では、朝日新聞（ネット版）が、「首都高、１兆円規模の改修へ　老朽化進み地震対策急ぐ」と報じたことをきっかけに、橋梁株が値を飛ばした。

後場の日経平均も軟調。日本時間の明日６日夜に昨年12月の米雇用統計の発表を控えていることもあり、模様眺め気分が強かった。また、円高・ユーロ安も警戒されていた。日経平均の膠着感は強く、日中値幅は37.33円。閑散相場も継続、東証一部の売買代金は昨年12月12日以来、16日連続で１兆円を下回った。物色面では、前場に引き続き、橋梁や道路株などが人気化していた。

東証33業種では、全業種が値下がりした。電気・ガス、海運、空運、保険、鉄鋼、証券、商品先物、その他製品、繊維製品、電気機器、銀行、食料品などが値下がりが目立つ。個別では、東証一部の値上がり率トップはサクラダ（5917）、２位は日本橋梁（5912）、３位は宮地エンジニアリングＧ（3431）。一方、値下がり率トップは山水電気（6793）、２位はエルピーダメモリ（6665）、３位は日本エム・ディ・エム（7600）。