来週の日経平均は９日の8656.79円までの急落後のリバウンドを想定する。ただし、欧米株式市場の不安定な状況が続き、為替市場で円が高止まりするようだと、戻りピッチは緩慢だろう。日経平均の想定レンジは8800円～9200円程度。欧米信用不安が沈静化し、円高が一服し、外国人投資家のリスク許容度が増すようなら9600円程度までの上振れはあり得るとみている。

なお、日経225のＰＢＲ１倍水準は9073円、ＴＯＰＩＸは803ポイントだ。今後も基本的には、ＰＢＲ１倍から下の水準では、年金などの長期スタンスの買いが入り続けることが予想される。このため、外部環境が想定を超える悪化とならない限り、純資産面から日本株は底堅さを発揮する公算が大きい。

また、景気刺激策として財政出動ができない（制約のある）欧米に比べ、日本は震災復興の名の下に、積極的な公共投資を行うことができる。特に、菅首相退陣後は、３次補正予算の成立、執行がスムースになる見通しだ。この政府部門の積極支出による需要創出により、今後わが国の景気は先進国で唯一Ｖ字回復することが期待される。このため、相対的に日本株は他の先進国に比べて、買われ易い状況が継続しよう。

需給面では、相場が下がれば日銀がＥＴＦを購入し続けることだろう。また、９日前場に日経平均が8656.79円を付けたが、当日は信用買い方の追証絡みの投げ売りがピークを打った可能性が高いとみている。つまり、投げるべき人が投げきったため、信用需給は大幅に改善したと考える。こうなると、当面の東京市場では、よほど想定を超える急落に見舞われない限り、切羽詰った売りは出てこないだろう。

以上のことから、来週の日経平均は下がり難い状況の中、戻りのきっかけを待つ週になるとみている。物色面では、外部環境が不透明な間は、内需株が選好されるだろう。また、スマートフォンやソーシャルゲームなど、金融不安などとは無縁に普及・成長が期待できる領域で事業を展開する企業群には物色の矛先が向かい続ける見通しだ。

（株式会社カブ知恵　代表取締役　藤井英敏）