９日の日経平均は前日比153.08円安の8944.48円、高値は14時59分の8949.97円、安値は10時48分の8656.79円。東証一部の売買代金は１兆9763億円、値上がり銘柄数は362銘柄、値下がり銘柄数は1206銘柄、変わらずは101銘柄。日経平均は大幅に３日続落。9000円大台割れは大震災が発生直後の３月15日の8605.15円以来約５カ月ぶり。なお、東証１部の売買代金はＳＱ除き３月23日以来の高水準だった。また、東証１部の年初来安値銘柄数219で、今年度最多だった。

８日のＮＹダウは大幅反落、前週末比634.76ドル安の10809.85ドルと、昨年10月４日以来の低水準まで下落した。ダウの下落幅の大きさは08年12月１日の679.95ドル安以来で、史上６番目だった。ＶＩＸ指数（恐怖指数）は同16.00（50.00％）高の48.00だった。

Ｓ＆Ｐによる米国債格下げや、イタリアやスペインなどの債務に対する警戒感から、運用リスク回避の動きが加速した。オバマ大統領が「市場は我々の信用が世界で最も安全であることを再確認している」との声明を発表したが、具体的な内容に乏しく、むしろ失望され、株式相場は下げ幅を広げた。

ＮＹ円相場は続伸し、前週末比65銭円高・ドル安の１ドル＝77円70～80銭で取引を終えた。円は対ユーロで４日ぶりに反発し、前週末比１円70銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝110円20～30銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は反落した。ＷＴＩ期近の９月物は前週末比5.57ドル安の１バレル81.31ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は３日ぶりに急反発。12月物は前週末比61.4ドル高の１トロイオンス1713.2ドルで取引を終えた。

米株の大幅下落、円高を受け、東京株式市場では寄付きから売りが殺到。追証発生、または、追証回避の売りも出て、下げ幅が拡大した。市場では、フランスの格下げ懸念、明日中国が利上げするなど、様々な真偽・出所不明な噂が錯綜していたもよう。また、グローベックスで米株価指数先物が軟調なこと、円高基調が続いていること、上海などアジア株が全面安になっていることなどが嫌気された。

後場の日経平均は前場から大幅に下げ幅を縮小させた。現物に年金からと観測される長期スタンスの資金の打診買いがみられ、先物の買い戻しを誘ったとみられている。また、ＦＯＭＣを前に、先物にショートカバーが入ったとも観測されていた。

東証33業種では電気・ガスの１業種が値上がりした。鉱業、海運、石油・石炭製品、その他製品、証券、商品先物、ゴム製品、鉄鋼、卸売、保険、輸送用機器、化学などの値下がりが目立つ。個別では、東証一部の値上がり率トップは明和産業（8103）、２位は宮越商事（6766）、３位はＧＭＯペイメントゲートウェイ（3769）。一方、値下がり率トップはシティグループ（8710）、２位はエルピーダメモリ(6665)、３位はＥＴＦＳ原油上場投資（1690）。