15日の日経平均は前日比38.35円高の9974.47円、高値は10時ちょうどの9985.32円、安値は９時ちょうどの9919.10円。東証一部の売買代金は9759億円、値上がり銘柄数は916銘柄、値下がり銘柄数は595銘柄、変わらずは160銘柄。日経平均は反発。

14日のＮＹダウは反落、前日比54.49ドル安の12437.12ドルで取引を終えた。ＶＩＸ指数（恐怖指数）は同0.89（4.47％）高の20.80だった。バーナンキＦＲＢ議長が議会証言で、追加緩和について「現時点では準備していない」と説明した。これが嫌気された。一方、「大統領報道官が、議会と１兆5000億ドルの財政赤字削減で合意できると述べた」と伝わったことは相場のサポート要因となった。

ＮＹ円相場は５日ぶりに反落し、前日比20銭円安・ドル高の１ドル＝79円10～20銭で取引を終えた。円は対ユーロで小幅に続落、前日比10銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝111円90銭～112円00銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は３日ぶりに反落。ＷＴＩ期近の８月物は前日比2.36ドル安の１バレル95.69ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は８日続伸。８月物は前日比3.8ドル高の１トロイオンス1589.3ドルで取引を終えた。

６月の米ＣＰＩなど米国の経済統計のほか、欧州では主要銀行についてのストレステストの結果が発表される。また、日本市場は明日から３連休だ。このため、前場の東京株式市場は模様眺め気分が強く、日経平均も膠着した。なお、政府が家電エコポイントの復活や消費電力を制御する機器の普及で利用者側の省エネ対策を支援することを検討中と伝わっている。このため、家電量販店、ＬＥＤ関連などには物色の矛先が向かった。

後場の日経平均も膠着感の強い動きを続けた。ただし、中国や欧州系ファンドからの買いや、大引けをターゲットにした100億円規模の買い観測などが囁かれ、底堅い動きだった。なお、超閑散相場で、東証一部の売買代金は６月13日以来約１カ月ぶりに１兆円を割り込んだ。

東証33業種では、陸運、石油・石炭製品、建設、機械、証券、商品先物、水産・農林、医薬品、電気機器、非鉄金属などが値上がりした。一方、鉱業、その他製品、海運、空運、卸売、輸送用機器などが値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップはＮＩＳグループ（8571）、２位はＭｏｎｏｔａＲＯ（3064）、３位は佐鳥電機（7420）。一方、値下がり率トップは内田洋行（8057）、２位は高岳製作所（6621）、３位はエンプラス（6961）。