来週の日経平均は６月のＳＱ値9553.69円を上回っている限り、上昇基調が続くとみている。外部環境が悪化しないなら、仮に調整があっても、この9553.69円が強力なサポートになるだろう。一方、上値メドは５月２日の10017.47円だ。

なお、日経平均は６月17日の9318.62円を起点に11営業日で9900.57円（７／１）まで上昇した。上昇幅は581.95円、上昇率は6.25％だ。短期的な過熱感があるため、値幅、若しくは、時間の調整は必要だとみている。それでも先述のＳＱ値を割り込まない限り、６月17日を起点にした上昇相場は継続しよう。

相場が完全に弱気モードになるのは３月29日安値9317.38円を割り込むケースだ。このため、仮にＳＱ値を割り込んでも、日経平均は概ね9300円～9800円のボックス相場が継続するだろう。

米国では、シカゴ購買部協会が発表した６月のＰＭＩは前月比4.5ポイント上昇し、61.1となった。53.0と低下を見込んでいた市場予想に反して改善したことで、７月１日発表のＩＳＭ製造業景況感指数が改善するとの期待が強まっている。このように米景気の先行きに対する過度の警戒感が後退している点はポジティブだ。

また、中国の６月のＰＭＩは３カ月連続で低下した。６月のＰＭＩは前月比1.1ポイント低下の50.9だった。ＰＭＩ低下は短期的な在庫調整が主因だが、中国経済の減速が当面続く可能性を示唆している。結果、金融引き締め継続への警戒が後退するため、中国経済・株式市場にとってもプラス材料だ。このように外部環境は徐々に明るい兆しが出ている。

さらに、６月の日銀短観では、大企業製造業ＤＩがマイナス９と、前回３月調査のプラス６に比べ15ポイント低下したが、先行きＤＩはプラス２で、企業マインドはＶ字回復を描いている。３月調査では東日本大震災の影響を十分に織り込めなかったが、今回の悪化は想定の範囲内だ。

ちなみに、震災で寸断されたサプライチェーンが急ピッチで復旧に向かっている。とりわけ、Ｖ字回復の象徴は大企業の自動車だ。業況判断ＤＩはマイナス52だが、先行き判断はプラス６と、58ポイントの改善だ。改善幅はデータをさかのぼれる92年11月以降では最大となるという。このような状況を反映し、来週の物色動向については、自動車関連セクターに注目しておきたい。 （株式会社カブ知恵　代表取締役　藤井英敏）