13日前場の日経平均は前週末比73.10円安の9441.34円、高値は10時23分の9466.51円、安値は９時１分の9391.26円。東証一部の売買代金は4231億円、値上がり銘柄数は483銘柄、値下がり銘柄数は986銘柄、変わらずは177銘柄。日経平均は５日ぶりに反落。

10日のＮＹダウは大幅反落、前日比172.45ドル安の11951.91ドルで取引を終えた。ＶＩＸ指数（恐怖指数）は同1.09（6.13％）高の18.86だった。10日の欧州の株式相場が軒並み下落したことや、原油先物など商品相場の下落を受け、エネルギー・素材関連株が売られたことが、嫌気された。また、ＦＲＢが、ストレステストの対象となる金融機関の範囲を拡大すると発表したことも悪材料視された。

ＮＹ円相場は反発し、前日比５銭円高・ドル安の１ドル＝80円25～35銭で取引を終えた。円は対ユーロで大幅反発し、前日比１円35銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝115円20～30銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は４日ぶりに大幅反落。ＷＴＩ期近の７月物は前日比2.64ドル安の１バレル99.29ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は反落。８月物は前日比13.5ドル安の１トロイオンス1529.2ドルで取引を終えた。

週末の米株が大幅に下落し、円高基調でもあり、前場は寄付きから、この外部環境悪化を嫌気した売りが先行した。だが、売り一巡後は、追加の悪材料もなく、日経平均は底堅さを発揮した。４月の機械受注統計では、「船舶、電力を除く民需」の受注額は前月比3.3％減で、４カ月ぶりの減少だった。２％程度のプラスを見込んでいた市場予想を大幅に下回った。しかし、相場への影響は限定的だった。

東証33業種では水産・農林の１業種が値上がりした。一方、ゴム製品、電気・ガス、輸送用機器、その他金融、鉱業、保険、情報・通信、不動産、その他製品、食料品、海運、非鉄金属、石油・石炭製品などが値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップはレオパレス２１（8848）、２位は丹青社（9743）、３位は三晃金属（1972）。一方、値下がり率トップは山水電気（6793）、２位はフェイス（4295）、３位はアコム（8572）。