来週の日経平均は６月のＳＱ値（9553.69円）を上回れば、上昇ピッチがやや加速。逆に、３月29日安値9317.38円を割り込んだら、下げピッチが加速するとみている。相場を上下に動かすのは、米株と円相場の動向だ。国内では特に相場を動かす材料は見当たらず、外部環境次第という受身の相場は継続する公算が大きい。想定レンジは9300円～9800円程度。

なお、外部環境が悪化せずニュートラルなら、上方向に動くと考える。今週まで、13週移動平均線は13週連続で低下した。しかし来週は、週末17日の終値が３月18日の週の終値である9206.75円を上回れば、13週移動平均線は実に14週ぶりに上向きに転じるのだ。上向くためのハードルが来週大幅に低下する。繰り返すが、今週まで、13週移動平均線自体の向きが依然として、「下向き」だった。これまで、この13週移動平均線は非常に強力なレジスタンスとなり続けていた。これが上向くのなら、相場の方向も上に転換するとみるのが、テクニカル的に妥当だろう。

確かに現時点では、５月６日の週の10017.47円が当面の天井となった可能性が高い。また、今週までは、上値は13週移動平均線に抑えられ、下値はどこまでかを探る局面に入ったとみていた。だが、今週は７日の9358.31円を底値に切り返した。３月29日安値9317.38円を割り込まず、底堅さを発揮したことは事実だ。下を試したら、次は普通、上を試す。よって、今後は上を試す公算が大きいとみる。ただし、６月のＳＱ値を下回った状態では需給が悪い。このため、上方向を目指すには最低条件として、ＳＱ値を超えることが必要条件となる。その一方、３月29日安値を下回るまでは、弱気になる必要もないだろう。

下値が堅い理由は東証一部のＰＢＲがほぼ１倍と、解散価値に達していることが挙げられる。無論、今後、上場企業の収益が想定以上に悪化していくのなら、話は別だ。しかし、東日本大震災後、壊滅的な打撃を受けたサプライチェーンは急ピッチで回復している。また、世界景気も、減速懸念はあるものの、大きく悲観に傾くような状況でもない。

このため、日本株の強力な買い主体である海外投資家のリスク許容度が大幅に低下することはない。海外投資家が大幅に売り越してこない限り、日本株は底堅い動きが期待できるとみてよいだろう。だが、想定を超える米株の下落が発生した場合、日本株の買い手がＥＴＦを購入する日銀しか見当たらなくなるため、9000円付近までの下落は覚悟しておく必要はある。内部要因に買い材料が見当たらない相場の腰は強くはないからだ。

（株式会社カブ知恵　代表取締役　藤井英敏）