30日前場の日経平均は前週末比4.55円安の9517.39円、高値は10時55分の9532.26円、安値は９時17分の9448.00円。東証一部の売買代金は4238億円、値上がり銘柄数は890銘柄、値下がり銘柄数は536銘柄、変わらずは217銘柄。日経平均は小幅続落。

27日のＮＹダウは３日続伸し、前日比38.82ドル高の12441.58ドルで取引を終えた。ＶＩＸ指数（恐怖指数）は同0.11（0.68％）安の15.98だった。月末と３連休を控えポジション調整の買い戻しが優勢になった。商品相場の一段高を予想する証券会社のリポートが相次ぎ、素材など関連銘柄の上昇が目立った。一方、４月の仮契約住宅指数が前月比11.6％低下と、２％程度の低下を見込んでいた市場予想以上に悪化したことは上値抑制要因だった。

ＮＹ円相場は続伸し、前日比50銭円高・ドル安の１ドル＝80円75～85銭で取引を終えた。円は対ユーロで３日ぶりに反落し、前日比70銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝115円60～70銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は反発。ＷＴＩ期近の７月物は前日比0.36ドル高の１バレル100.59ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は上昇。８月物は前日比13.6ドル高の１トロイオンス1537.3ドルで取引を終えた。

前場の日経平均は軟調なもみあい。最近の低調な米マクロ指標の発表を受け、金融市場では、米景気の減速懸念が強まり、ドル安が顕著。このため、わが国輸出企業の上値は抑制された。また、内外ともに大きく相場を動かす材料が見当たらないため、前場の日経平均は膠着した。本日の米英株式市場が休場することもあり、海外投資家の動きは鈍り、閑散相場だった。

東証33業種では、小売、金属製品、情報・通信、陸運、非鉄金属、化学、機械、証券、商品先物、不動産などが値上がりした。一方、保険、海運、パルプ・紙、その他製品、銀行、電気・ガス、輸送用機器などが値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップは山水電気（6793）、２位は三晃金属（1972）、３位はサニックス（4651）。一方、値下がり率トップはエコナックホールディングス（3521）、２位は朝日工業社（1975）、３位は内田洋行（8057）。