18日の日経平均は前日比95.06円高の9662.08円、高値は14時18分の9693.60円、安値は９時26分の9590.40円。東証一部の売買代金は１兆2429億円、値上がり銘柄数は1338銘柄、値下がり銘柄数は224銘柄、変わらずは98銘柄。日経平均は続伸。

17日のＮＹダウは３日続落し、前日比68.79ドル安の12479.58ドルで取引を終えた。ＶＩＸ指数（恐怖指数）は同0.69（3.78％）安の17.55だった。ヒューレット・パッカード（ＨＰ）が収益見通しを下方修正したことや、４月の住宅着工件数と４月の鉱工業生産指数がともに市場予想を下回ったことが重石となった。

ＮＹ円相場は４日ぶりに下落し、前日比65銭円安・ドル高の１ドル＝81円35～45銭で取引を終えた。円は対ユーロで続落し、前日比１円50銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝115円85～95銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は続落。ＷＴＩ期近の６月物は前日比0.46ドル安の１バレル96.91ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は３日続落。６月物は前日比10.6ドル安の１トロイオンス1480.0ドルで取引を終えた。

ＮＹダウは軟調だが、ナスダックが小幅反発し、円相場も円安に振れているため、前場の日経平均は堅調な展開となった。ただし、国内に買い手掛かりが見当たらないため、ザラ場中は膠着感の強い相場になった。ただし、昨日、クレディ・スイスが225先物を5062枚（当社推計）売り越したにもかかわらず、日経平均が9500円を割り込まなかったため、相場の底堅さを評価する声はあった。

後場の日経平均は上げ幅を拡大。アジア株が総じて高いことが追い風となった。また、４月のマンション市場動向では、震災後の営業自粛で新規発売戸数は４月としては1973年の調査開始以降３番目の低水準だった。しかし、月間契約率が76.0％と売れ行きの好不調の境目とされる70％を上回ったことが好感され、不動産株にポジティブに作用した。個別では、Ｓ＆Ｐが格上げ方向の「クレジット・ウォッチ」に指定したソフトバンク（9984）が商いを伴って人気化。また、大手銀行株も買い戻され、全体相場を押し上げた。だが、日経平均は堅調ながら、25日移動平均線（18日現在、9686.71円）が抵抗として意識されていた。

東証33業種では、鉱業、銀行、その他金融、不動産、空運、食料品、卸売、その他製品、ガラス・土石、建設、情報・通信、精密機械、パルプ・紙、化学などが値上がりした。一方、海運の１業種だけが値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップは佐田建設（1826）、２位はソフトブレーン（4779）、３位は大末建設（1814）。一方、値下がり率トップはクスリのアオキ（3398）、２位は図書印刷（7913）、３位はカシオ（6952）。