11日の米国株式市場は４日ぶりに反落し、ＮＹダウは前日比130.33ドル安の12630.03ドル、ナスダック総合指数は、同26.83ポイント安の2845.06ポイントで取引を終えた。ＶＩＸ指数（恐怖指数）は同1.04（6.54％）高の16.95だった。週間の石油在庫統計で、原油やガソリンの在庫が増加した。これが原油先物など商品相場の急落を誘発したため、エネルギー関連株が下落し、相場が押し下げられた。

ＮＹ円相場は続落し、前日比15銭円安・ドル高の１ドル＝81円00～10銭で取引を終えた。円は対ユーロで大幅反発し、前日比１円50銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝115円00～10銭で取引を終えた。緊縮財政に反対するストライキがギリシャで起きたと伝わったことや、Ｓ＆Ｐがポルトガルの銀行セクターについて、一段の政府支援が必要になる可能性があると警告したとの報道が、ユーロ売り材料になった。

ＮＹ原油先物相場は３日ぶりに大幅反落。ＷＴＩ期近の６月物は前日比5.67ドル安の１バレル98.21ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は４日ぶりに反落。６月物は前日比15.5ドル安の１トロイオンス1501.4ドルで取引を終えた。

シカゴ日経平均先物（円建て）は9775円大証清算値比85円安だった。

米株下落、対ユーロでの円高、商品安を受け、本日の東京株式市場は売りが先行する見通し。日経平均の想定レンジは9600円～9900円程度。明日は５月限のＳＱでもあり、基本は9750円の攻防となるだろう。また、下落が大きくなれば、日銀によるＥＴＦ購入期待も強まり、相場全体が下げ渋ることが予想される。

なお、昨日あたりから省エネや節電を切り口に上昇していた銘柄群や、震災復興で特需が期待できる銘柄群の一角が、手仕舞い売りに押され、下げがきつかったものが散見された。これらの多くは、震災及び原発事故発生直後から急騰を開始し、３月下旬から４月中旬あたりにスッ高値を付けた銘柄群だ。その高値からは、現在株価は大幅に下落しているものも多い。

信用買い方中心に投げ売りが出始めていると推察される。これが加速し幅広い材料株に波及するようだと、信用個人の一段のマインドと手の内が悪化し、相場の体感温度が冷え込むことが警戒される。

（株式会社カブ知恵　代表取締役　藤井英敏）