９日の米国株式市場は続伸し、ＮＹダウは前週末比45.94ドル高の12684.68ドル、ナスダック総合指数は同15.69ポイント高の2843.25ポイントで取引を終えた。ＶＩＸ指数（恐怖指数）は同1.24（6.74％安）の17.16だった。Ｓ＆Ｐがギリシャの債務格付けの引き下げを発表したが、相場への影響は限定的だった。原油や金などの商品相場上昇が追い風となった。

ＮＹ円相場は反発し、前週末比25銭円高・ドル安の１ドル＝80円30～40銭で取引を終えた。円は対ユーロで５日続伸。前週末比10銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝115円30～40銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は６日ぶりに反発。ＷＴＩ期近の６月物は前週末比5.37ドル高の１バレル102.55ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は続伸した。６月物は前週末比11.6ドル高の１トロイオンス1503.2ドルで取引を終えた。銀先物相場が６日ぶりに反発したことが買い材料になった。

シカゴ日経平均先物（円建て）は9785円大証清算値比25円安だった。

米株は堅調だが、円相場がやや円高に振れており、好悪材料が入り混じり、日経平均は膠着する見通し。想定レンジは9700円～9900円程度。商品市況反発で資源関連が買われ、岡原子力発電所の停止正式決定で、引続きで、節電、省エネ、スマートグリッド、ＬＥＤ、太陽光、風力、バイオマス、地熱などの切り口のある材料株に短期資金が流入する公算が大きい。

なお、昨日は、日銀はＥＴＦを購入しなかったが、６日にはＥＴＦを194億円購入した。これからも、取引時間中に日経平均が１％を超えて下がるような日は、日銀によるＥＴＦ購入が行われる可能性が高く、「官製相場」は継続する見通しだ。当局による継続的な市場介入で、マーケットの自律性は阻害され、ボラティリティーは低下するだろう。同時に、介入による「八百長相場」を嫌気し、日本市場から撤退する投資家も出てくる可能性が高いため、売買代金も低調な状態が続く見通しだ。つまり、本日も、外部環境に劇的な変化がないこともあり、「閑散相場」、「膠着相場」が予想される。

（株式会社カブ知恵　代表取締役　藤井英敏）