来週の日経平均は、基本は「膠着」とみている。非常に大きい余震が発生したり、原発事故が一段と深刻化したり、または、米国株が急落しない限り、9500円付近では押し目買いが入るとみている。一方、9800円オーバーでは、余程の好材料が飛び出さない限り、利益確定売りが優勢とみている。よって、メインレンジは9500円～9800円。このレンジをどちらかにブレイクしたら、そこから500円は程度動くことになるだろうが、そのためには、それなりの説得力のある材料が必要だろう。

現在、相場に最も大きな影響を与えるニュースは原発事故だとみている。これが改善に向かうニュースが出れば相場は上がり易く、悪化なら下がり易い。これに関しては、東電は原発で発生している高濃度の放射性物質を含む汚染水の移送先として同原発敷地内に複数の仮設タンクを５月末までに２万7000トン分設置するという。つまり、目先１ヶ月以上、事態の大幅な改善は期待し難く、予断の許せない状況、且つ、一進一退の状況が継続する見通しだ。それゆえ、来週は膠着相場をイメージしている。

次に、影響が大きいのは余震だろう。当たり前のことだが、こればかりは、いつ起こり、規模がどれくらいかということは、誰にも予想できない。しかし、今回の巨大地震の余震活動は、活発な時期と比較的落ち着いた時期を繰り返していて、気象庁は、引き続き余震に注意するよう呼びかけている。また、巨大地震の影響で、余震が起きている地域から離れた内陸でも地震が相次いでいて、気象庁は、広い範囲で強い揺れを伴う地震に注意するよう呼びかけている。来週も、大きな余震が活発化するようなら、投資家のリスク許容度が低下して、売り圧力が強まることが予想される。ただし、震災直後に比べると、余震への市場の反応が鈍くなりつつあり、余程大きな余震以外は、市場は特に反応はしないともみている。

物色に関しては、ＬＥＤや太陽光発電、蓄電池といった省エネ・節電・自家発電をキーワードにした銘柄群への関心が高まる見通しだ。特に、ＬＥＤ関連に関しては、セブン―イレブン・ジャパンとローソンの大手コンビニエンスストア２社が14日、節電のためＬＥＤ照明などを店舗に導入すると発表したこともあり、一段と存在感が増す公算が大きい。もともと、東日本大震災以降、企業や消費者の節電意識が高まっている。家庭用発電では太陽光発電、照明では省エネ性能の高いＬＥＤ電球に注目が集まっている。夏の電力不足に備え、今後ますます、企業、家計ともに、ＬＥＤの認知が広まり、需要が高まることが予想される。

（株式会社カブ知恵　代表取締役　藤井英敏）