15日前場の日経平均は前日比41.69円安の9612.23円、高値は９時３分の9651.96円、安値は９時14分の9588.79円。東証一部の売買代金は5904億円、値上がり銘柄数は686銘柄、値下がり銘柄数は772銘柄、変わらずは181銘柄。日経平均は３日ぶりに反落。

14日のＮＹダウは続伸し、前日比14.16ドル高の12285.15ドルで取引を終えた。ＶＩＸ指数（恐怖指数）は同0.65（3.84％）安の16.27だった。先週の新規失業保険申請件数が市場予測を上回ったことが嫌気された。しかし、米下院が今年９月までの財源を確保する予算案を可決したことが相場をサポートした。

ＮＹ円相場は反発し、前日比35銭円高・ドル安の１ドル＝83円45～55銭で取引を終えた。円は対ユーロで反発し、前日比15銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝120円90銭～121円00銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は続伸した。ＷＴＩ期近の５月物は前日比1.00ドル高の１バレル108.11ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は続伸し、６月物は前日比16.8ドル高の１トロイオンス1472.4ドルで取引を終えた。

シカゴ日経平均先物（円建て）は9620円大証清算値比30円安だった。

前場の日経平均は軟調なもみあい。米国株に方向感がなく、円相場も円高基調。加えて、週末だ。相場を大きく動かす材料も特に見当たらない。前引け後に中国の重要経済指標の発表を控えていることも、様子見ムードを助長した。このため、日経平均は膠着した。なお、アジア系ファンドからの225先物への断続的な買いが観測されていた。

東証33業種では、パルプ・紙、その他製品、水産・農林、機械、小売、石油・石炭製品、非鉄金属、化学、繊維製品、陸運の10業種が値上がりした。一方、電気・ガス、証券、商品先物、金属製品、不動産、情報・通信、空運、銀行、その他金融などが値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップはＣ＆ＩＨＯＬＤＩＮＧＳ（9609）、２位はヘリオステクノＨ（6927）、３位はタムラ製作所（6768）。一方、値下がり率トップは廣済堂（7868）、２位は千代田インテグレ（6915）、３位はユニヘアー（8170）。