15日の日経平均は前日比1015.34円安の8605.15円、高値は始値の9441.66円、安値は13時10分の8227.63円。東証一部の売買代金は３兆947億円、値上がり銘柄数は34銘柄、値下がり銘柄数は1637銘柄、変わらずは６銘柄。日経平均は大幅に４日続落。下げ幅は歴代17位、下落率は同３位。東証一部の出来高は57億7715万株で、過去最高を連日更新。

14日のＮＹダウは反落、前週末比51.24ドル安の11993.16ドルで取引を終えた。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同1.05（5.23％）高の21.13だった。東日本の巨大地震を受けた被害拡大や電力供給の低下で日本の経済活動が停滞することへの懸念が広がった。

ＮＹ円相場は続伸し、前週末比25銭円高・ドル安の１ドル＝81円55～65銭で取引を終えた。円は対ユーロで反落し、前週末比50銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝114円20～30銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は５日ぶりに反発した。ＷＴＩ期近の４月物は前週末比0.03ドル高の１バレル101.19ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は続伸した。４月物は前週末比3.1ドル高の１トロイオンス1424.9ドルで取引を終えた。

前場の日経平均は大幅続落し、日経平均は9000円大台を割り込んだ。東北大震災を受けて株式から安全資産へ資金を避難させる流れが加速した。東電福島第一原子力発電所２号機について、建屋が吹き飛んだ１、３号機の水素爆発より深刻な事態で、炉心溶融によって大量の放射性物質が大気中に漏れる可能性が嫌気された。

なお、菅直人首相は、首相官邸で国民に向けたメッセージを発表した。同原発から20～30キロ圏内について「外出しないで自宅など屋内に退避していただきたい」と屋内退避を指示した。現物の前引け後、大証では、日経平均先物にサーキットブレーカー２回目が発動し、下げ幅は1000円超えた。

後場に入り、原発事故深刻化を嫌気した売りが殺到。225先物は12時48分に7800円まで下落した。その後は、リバウンド狙いの買いや、売り方の利益確定の買戻しで、急速に下げ幅を縮めた。なお、市場の一部では。日銀によるＥＴＦの買いが入ったとの観測もあった。

東証33業種は全業種が値下がりした。電気・ガス、鉄鋼、不動産、倉庫・運輸、非鉄金属、水産・農林、パルプ・紙、小売、精密機械、食料品などの値下がりが目立つ。個別では、東証一部の値上がり率トップは日成ビルド工業（1916）、２位は植木組（1867）、３位は不動テトラ（1813）。一方、値下がり率トップは兼松日産農林（7961）、２位は山水電気（6793）、３位は東京機械（6335）。