21日の日経平均は前週末比14.73円高の10857.53円、高値は14時59分の10859.39円、安値は９時39分の10789.41円。東証一部の売買代金は１兆4610億円、値上がり銘柄数は768銘柄、値下がり銘柄数は734銘柄、変わらずは163銘柄。日経平均は小幅に６日続伸。

18日のＮＹダウは３日続伸、前日比73.11ドル高の12391.25ドルで取引を終えた。１月の全世界の建機販売（３カ月平均）が49％増加したと発表したキャタピラーが、過去52週高値で取引を終え、ＮＹダウを押し上げた。また、中東の反政府デモ拡大を背景に原油先物相場の先高観が強まり、石油関連株も買われた。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は前日比0.16（0.96％）安の16.43だった。

ＮＹ円相場は３日続伸し、前日比10銭円高・ドル安の１ドル＝83円15～25銭で取引を終えた。円は対ユーロで反落し、前日比45銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝113円80～90銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は３日ぶりに反落した。ＷＴＩ期近の３月物は前日比0.16ドル安の１バレル86.20ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は５日続伸。４月物は前日比3.5ドル高の１トロイオンス1388.6ドルで取引を終えた。

米株が堅調ながら、対ドルではやや円高気味。このため、前場の日経平均は10800円アラウンドで「もみあい」となった。中国人民銀行（中央銀行）が18日、預金準備率を24日から0.5％引き上げると発表し、上海株は軟調だが、中国の金融引き締めは想定内の動きであり、日本株への影響は限定的だった。

後場の日経平均は小幅ながら前週末比プラスに転じた。上海株がプラスに転じたことがポジティブ要因となった。なお、今晩の米国市場がプレジデントデーのため休場であることや、反政府デモが中東で拡大していることなどを背景に、積極的な上値追いには、ならなかった。

東証33業種では、ゴム製品、石油・石炭製品、パルプ・紙、鉱業、ガラス・土石、情報・通信、空運、不動産、その他製品、食料品などが値上がりした。一方、繊維製品、海運、鉄鋼、精密機械、電気機器、保険、陸運、化学などが値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップは近畿日本ツーリスト（9726）、２位はダントーホールディングス（5337）、３位は東日カーライフグループ（8291）。一方、値下がり率トップはキトー（6409）、２位はスミダコーポレーション（6817）、３位はゴールドウイン（8111）。