14日の日経平均は前週末比119.89円高の10725.54円、高値は大引け値、安値は10時26分の10674.44円。東証一部の売買代金は１兆5241億円、値上がり銘柄数は1190銘柄、値下がり銘柄数は343銘柄、変わらずは137銘柄。日経平均は３日ぶりに大幅に反発。

11日のＮＹダウは反発、前日比43.97ドル12273.26ドルで取引を終えた。エジプトのムバラク大統領の辞任発表で、エジプト情勢が落ち着くことへの期待が高まった。また、２月の米消費者態度指数（速報値、ミシガン大学調べ）が前月比で改善し、昨年６月以来８カ月ぶりの高水準となったことも好感された。

ＮＹ円相場は続落し、前日比25銭円安・ドル高の１ドル＝83円40～50銭で取引を終えた。円は対ユーロで６日ぶりに反発し、前日比10銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝113円00～10銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は反落した。ＷＴＩ期近の３月物は前日比1.15ドル安の１バレル85.58ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は続落、４月物は前日比2.1ドル安の１トロイオンス1360.4ドルで取引を終えた。

前場の日経平均は堅調な展開。ムバラク辞任による中東の地政学的なリスクの低下は素直に好感された。2010年10～12月期の実質ＧＤＰ速報値は、前期比0.3％減、年率1.1％減となり、５四半期ぶりのマイナス成長だった。市場コンセンサスの年率2.2％減は上回った。エコカー補助金の終了やたばこ増税を前にした一時的な消費の増加が７～９月期にあった影響が大きかった。だが、ＧＤＰの相場への影響は限定的だった。また、本日から大証が先物・オプションの新売買システム「Ｊ―ＧＡＴＥ」稼働させ、日経平均先物や同オプションなどの昼休みを廃止した。この新システム稼働による相場への影響も特にみられなかった。

後場の日経平均はジリ高。上海株が大幅高となるなど、アジア株が全面高で推移したことが追い風となった。銀行株など時価総額が大きい金融株が買われたことも、マインド改善に寄与した。

東証33業種では、全業種が値上がりした。その他金融、鉱業、不動産、保険、海運、精密機械、輸送用機器、証券、商品先物、銀行、機械、陸運、電気機器、空運などの値上がりが目立つ。個別では、東証一部の値上がり率トップはソフトブレーン（4779）、２位は富士火災（8763）、３位はサンシティ（8910）。一方、値下がり率トップは飛島建設（1805）、２位は電気興業（6706）、３位はナカノフドー建設（1827）。