２日の日経平均は前日比182.86円高の10457.36円、高値は10時33分の10479.75円、安値は９時４分の10366.96円。東証一部の売買代金は１兆7667億円、値上がり銘柄数は1400銘柄、値下がり銘柄数は170銘柄、変わらずは101銘柄。日経平均は大幅続伸。

１日のＮＹダウは大幅続伸、前日比148.23ドル高の12040.16ドルで取引を終えた。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同1.90（9.73％）安の17.63だった。１月のＩＳＭ製造業景況感指数は60.8と、前月比2.3ポイント上昇し、58程度の市場予想より改善し、04年５月以来、約６年８ヵ月ぶりの高水準となった。これが好感された。

ＮＹ円相場は３日続伸し、前日比70銭円高・ドル安の１ドル＝81円30～40銭で取引を終えた。円は対ユーロで小幅に続落し、前日比15銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝112円45～55銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は３日ぶりに反落。ＷＴＩ期近の３月物は前日比1.42ドル安の１バレル90.77ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は反発した。４月物は前日比5.8ドル高の１トロイオンス1340.3ドルで取引を終えた。

１日にエジプトで実施されたデモがさほど大規模にならなかったため、市場では、民主化を求めるデモが周辺の中東産油国に拡大したり、スエズ運河封鎖の可能性が低下したとの見方が強まった。これが株式市場にポジティブに作用した。なお、エジプトのムバラク大統領は１日夜、国民向けに演説し、今年９月の大統領選挙への不出馬を表明した。前場の日経平均は、エジプト情勢緊張緩和を素直に好感する買いで大幅に続伸した。テクニカル的に、25日移動平均線（２日前場現在、10420.32円）を上抜いたことで、売り方の買戻しも加速した。

後場の日経平均も堅調推移。好業績銘柄が買われ、堅調相場を支えた。また、日経平均は終値で25日移動平均線（２日現在、10419.80円）を上回った。海外投資家がインフレを警戒し、新興国市場から日本市場に資金をシフトしているとの声も観測されていた。

東証33業種では、全業種が値上がりした。証券、商品先物、銀行、その他金融、不動産、ガラス・土石、輸送用機器、保険、非鉄金属、機械、鉱業、情報・通信、卸売、ゴム製品、小売などの値上がりが目立つ。個別では、東証一部の値上がり率トップは山水電気（6793）、２位はサンシティ（8910）、３位はフルキャストホールディングス（4848）。一方、値下がり率トップは東邦ホールディングス（8129）、２位はディー・エヌ・エー（2432）、３位はソネットエンタテインメント（3789）。