10日の日経平均は前日比136.03円高の9830.52円、高値は10時15分の9842.90円、安値は９時１分の9747.03円。東証一部の売買代金は１兆4879億円、値上がり銘柄数は1206銘柄、値下がり銘柄数は324銘柄、変わらずは122銘柄。日経平均は大幅反発。６月24日以来約４カ月半ぶりの高値を付けた。

９日のＮＹダウは続落し、前日比60.09ドル安の11346.75ドルで取引を終えた。金融株などを中心に利益確定売りが出た。ＦＲＢによる追加金融緩和策を受けたリスク資産への資金流入が一服した。

ＮＹ円相場は反落し、前日比55銭円安・ドル高の１ドル＝81円65～75銭で取引を終えた。円は対ユーロで３日続伸し、前日比45銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝112円50～60銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は７日ぶりに反落。ＷＴＩ期近の12月物は前日比0.34ドル安の１バレル86.72ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は４日続伸。12月物は前日比6.9ドル高の１トロイオンス1410.1ドルで取引を終えた。

前場の東京株式市場では、１ドル＝81円台後半の円安が好感された。また、９日付の英フィナンシャル・タイムズ（電子版）が「通常の銀行以上に厳しい自己資本やレバレッジ等に係わる基準が適用されるSIFIsの対象リストから、邦銀などアジアの銀行が除外される可能性が出てきた」と報じたことが、メガバンクへの買い材料になった。

後場の日経平均は、上値の重さが嫌気され、伸び悩む場面はあったが、押し目買いや、売り方の買戻しで、大引けにかけ締まった。なお、中国の10月の貿易統計では、輸入額が前年同月比25.3％増と、市場予想を下回ったことは嫌気されていた。

東証33業種では、銀行、証券、商品先物、海運、その他金融、食料品、輸送用機器、情報・通信、小売、鉄鋼、サービス、卸売、電気機器などが値上がりした。一方、不動産、空運、水産・農林の３業種が値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップは山水電気（6793）、２位はＣ＆ＩＨＯＬＤＩＮＧＳ（9609）、３位はアロカ（7704）。一方、値下がり率トップは近畿日本ツーリスト（9726）、２位は日本ゼオン（4205）、３位は鬼怒川ゴム（5196）。