26日の日経平均は、前日比23.78円安の9377.38円、高値は12時53分の9455.04円、安値は10時13分の9362.13円。東証一部の売買代金は１兆814億円、値上がり銘柄数は603銘柄、値下がり銘柄数は881銘柄、変わらずは175銘柄。日経平均は小幅続落。

25日のＮＹダウは反発し、前週末比31.49ドル高の11164.05ドルで取引を終えた。９月の米中古住宅販売件数が453万戸（年率換算）と前月比で10％増え、市場予想の435万戸程度を上回ったことが好感された。

ＮＹ円相場は上昇し、前週末比55銭円高・ドル安の１ドル＝80円75～85銭で取引を終えた。円は対ユーロで４日ぶりに反発し、前週末比65銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝112円80～90銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は続伸。ＷＴＩ期近の12月物は前週末比0.83ドル高の１バレル82.52ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は３日ぶりに反発。12月物は前週末比13.8ドル高の１トロイオンス1338.9ドルで取引を終えた。

米株が堅調なものの、円相場が高止まりしているため、前場の日経平均は、膠着感の強い、軟調なもみあいになった。手掛かり材料不足で、商いは低調だった。今週後半の３月決算企業の第２四半期決算発表本格化を控え、模様眺め気分も強かった。

後場に入り、先物への大口の買いで切り返す場面はあったが、追随する動きは限定的だった。なお、先物買いの背景は、アップルの買収先候補にソニー（6758）の名前が挙がっているとの観測のようだった。しかし、根拠・実現性に乏しいとの見方が強まったことに加え、そのネタ元が25日の旧聞であることが徐々に判明し、売り戻されたとみられる。

東証33業種では、石油・石炭製品、電気・ガス、鉱業、その他製品、倉庫・運輸、繊維製品、不動産の７業種が値上がりした。一方、証券、商品先物、非鉄金属、ゴム製品、卸売、機械、輸送用機器、精密機械、銀行、鉄鋼、パルプ・紙、電気機器などが値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップは石原産業（4028）、２位はルック（8029）、３位は日本ピラー工業（6490）。一方、値下がり率トップは飛島建設（1805）、２位はフジテック（6406）、３位はキヤノンマーケティングＪＰＮ（8060）。